デフレ時代の価格競争で問題になったのが、生産者へのしわ寄せである。ブラック企業問題も下請けへの値引き要請が背景にある。短期的な収益を目標にするのではない、日本の「三方よし」が欧米でも注目されている。言い換えればステークホルダー資本主義であり、ともに付加価値を高める「価値共創のパートナー」づくりができているかどうかを計測している。指標としたのは、地域社会活動、現地調達率、現地雇用率、サプライチェーン売り上げ分配率など。地方企業が目立つ結果となった。
このランキングは、東証一部上場の全2189社を対象とした。算出に使用したのは財務データと、非財務データ、ESG／SDGsのグローバル指標を加えている。例えば、CO2排出量、エネルギー消費量、女性従業員・役員の比率、労災事故検出、残業、従業員満足度、労働分配率、廃棄物排出量、水消費量、研究開発費、取締役の任期、取締役の出席率など多岐にわたる。さらにForbes JAPANオリジナルの発言一貫度などのスコアも加味した。スコアは偏差値処理したものであり、時価総額は2021年8月末時点。
サプライヤー配慮ランキング
左から、順位・業種・企業名・スコア・時価総額順位。
