同調査は、緊急事態の発生防止や備えについて学校向けにサービスを提供するコンサルティング企業ナビゲート360（Navigate360）と、世論調査企業ジョン・ゾグビー・ストラテジーズ（John Zogby Strategies）による1年以上にわたる調査の一環だ。
それによると、3人に1人近くである58％が「自傷行為や自殺を考えたことがある人を個人的に知っている」と答え、同プロジェクトが開始されて以降最高値を記録した。同シリーズの昨年8月の調査から9ポイント上昇している。
今回の新たな調査は、米国の10代の若者の間でストレスや心の健康に関する懸念が高まっていることを示す多くの学術研究や記事の主張を強調するものだ。また、米国小児科学会（AAP）、米国児童青年精神科学会（AACAP）、子ども病院協会（CHA）は米全土に非常事態宣言を出し、米公衆衛生局長官は若者の心の健康に関して勧告を発表している。
調査からは、10代の若者がこうした要素を自覚していることや、精神保健において懸念されるこうした動向を覆すためのツールやリソースを求めていることが示されている。また調査対象となった10代の若者の大部分は、ストレスや不安、社会・情緒的な健康を管理する上で支援を受け入れる意思があると答えている。
今回の調査は5回目のもので、2021年12月17日に米国全土の16歳と17歳の若者302人を対象として実施された。サンプリング誤差はプラスマイナス5.7パーセントポイントで、許容誤差は下位集団でより高くなっている。
ナビゲート360とジョン・ゾグビー・ストラテジーズの新調査では、次のような点も示された。
・54％は「人種や性的指向、あるいは収入水準を理由としていじめられた人を知って」いる。
・58％は、自分自身の心や情緒面の健康について「非常に懸念している」か「いくらか懸念している」
・39％は自分の「心の健康に関するニーズが学校で満たされている」と考えていない。
・33％は自分の「心の健康に関するニーズが家庭で満たされている」とえていない。
・55％（2021年8月の50％から上昇）は「カリキュラムの一部を、社会・情緒的な健康に関する取り組みについて学ぶことに使ってほしい」と考えている。
・57％は「ストレスと不安を管理するための短期講習」を求めるだろうと答えた。
・55％は「キャンパスにおける攻撃者や脅威への対処法を学ぶことを中心としたトレーニング」を求るだろうと答えた。
