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コインベースのL・Jブロック最高人材活用責任者（CPO）は自社のブログで、同社が今年、計4週間の「充電期間（recharge week）」を試験的に導入することを明らかにした。社員が仕事をため込むことなく休暇を楽しめるように、だいたい四半期に1週のペースでほぼ全社の業務を休止するという。働き方をめぐる状況が大きく変化してきていることをうかがわせる動きだ。
コインベースの経営陣は、同社での勤務が「ハードで骨の折れるもの」だと認識しており、だからこそ「意図的な充電」期間が必要になると考える。
ブロックはこう書いている。「わたしたちの大半にとって、コインベースは今まで働いてきたなかでもっともハードな職場です。暗号資産をめぐる現在の状況によって、そのハードさには拍車がかかっており、長時間労働になることも少なくありません」。それだけに、「奮闘のあいだで回復する」ことが求められるというわけだ。
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経営陣が自分たちのしていることについて、オープンで透明であることはめったにない。コインベースは、自社が「ハードな」社風で、強力なライバルがひしめく競争の激しい分野で活動している点を自覚している。また、ビットコインをはじめとする仮想通貨の価格の不安定さや、自社に影響をおよぼしかねない将来の規制をめぐる懸念などに対処するため、強靭な体質も必要としている。
コインベースは「オーナー（所有者）のように行動する」を信条の一つに掲げており、すべての社員にその達成で「100％の責任」を負うよう求めている。ただ、同社は合理的でもあり、各社員がもっとも適したかたちで働けるよう権限を与えてもいる。
社員が仕事にすべての時間を注ぎ、業界をリードする企業の業務にともなうあらゆるストレスやプレッシャーに耐え抜いたあとには、リラックスできる休息の時間をとれるようにすることが絶対に不可欠だ。
