宗教離れ進むアメリカ、キリスト教信者は10年で12%減少

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米国では過去10年間にキリスト教の信者の数が減少し、無宗教の人の数がほぼ同じだけ増加していることが、ピュー研究所が12月14日に開示したデータで示された。

同研究所によると、2011年には75%の米国人がキリスト教信者であると認識していたが、2021年には63%に減少し、10年間で12%の減少となっていた。

また、どの宗教にも属さない人々や無神論者、宗教に特に関心がないと回答した人々は、10年前には約18%だったが、2021年には29%になり、11%増加していた。

宗派別で最も減少幅が大きいのはプロテスタントで、2011年の51%から2021年には40%になり、11%も減少していた。

一方、キリスト教正教徒(1%)や末日聖徒イエス・キリスト教会の会員(2%)であることを自認する米国成人の割合は、10年間を通して変わらず、カトリック教徒の割合は2011年の24%から2021年には21%へと、わずか3%の減少だった。

また、今回の調査では米国成人の41%が、自分の人生において宗教が「非常に重要だ」と回答しており、「重要ではない」(33%)や、「少し重要」(25%)を上回っていた。

組織的な宗教に関心を持たない米国人の割合は、今年に入り上昇している。3月にギャラップが行った世論調査で、教会やシナゴーグ、モスクのメンバーである米国成人の割合は47%にとどまり、初めて50%を割り込んだ。

編集=上田裕資

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