2021.12.11 13:00

従業員の更年期、企業側が支援体制を整えるべき理由

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職場で更年期障害を抱えながら苦しい立場に立たされているのは、エルだけではない。英人事教育協会（CIPD）がまとめた調査によると、閉経前で、更年期の症状を抱えた45歳から55歳の女性の59%が、ある程度の悪影響が仕事にあったと回答している。

同調査では、集中力が落ちたという回答が65%、ストレスを以前より強く感じるようになったという回答が58%だった。こうした状況を受け、CIPDは2021年5月、職場での更年期対処法をまとめたガイドを作成・公表している。

CIPDのシニア政策アドバイザー、レイチェル・サフ（Rachel Suff）は、「英国では今、ほぼすべての職場に、更年期による症状に悩まされている人がいると言えるだろう。しかしマネージャーの多くは、そうした従業員をどうすれば適切にサポートできるのかがわかっていない」と話す。

「更年期を、職場のタブーとして見て見ぬふりをしてはいけない。それよりも、ラインマネージャーは、更年期障害を他の健康問題と同等に扱うよう、心づもりをすべきだ。そして、女性従業員たちと、オープンで思いやりのある姿勢で対話しなくてはならない」

翻訳＝遠藤康子/ガリレオ

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