子宮頸がんワクチンは男性にも必要、9~14歳での接種が最も有効か

アミスタッド・コミュニティ・ヘルス・センターの小児科医であるロリ・アンダーソン医師は、テキサス州コーパス・クリスティでより多くの子どもたちにHPVワクチンを接種するための活動を率先して行っている(Photo by Matthew Busch for The Washington Post via Getty Images)


米国では2020年の13〜17歳の接種率は、女子が61%、男子が56%だった。接種率が上がらない背景には、過去の複数の研究で誤解であることが繰り返し示されているにもかかわらず、親たちが「接種が性的な乱れにつながる」と恐れていることもあるとみられる。

また、米国に加えて日本やアイルランド、デンマークといった国々では、ソーシャルメディアなどで反ワクチン運動が展開されており、それもまた、「医師があまり接種を勧めず、親もあまり接種を求めない」という状況につながっている。

さらに、特に男子を持つ親たち、担当する医療関係者の間で、HPVワクチンに関する知識と理解が不足しているという問題もある。リスクがあるのは女性だけだと誤解している人が多いことから、少年と男性の接種率は今後も、少女・女性を大きく下回る状態が続くことになると考えられる。

価格も問題


こうした社会的な状況に加え、接種が広まらない原因には、価格の問題もある。HPVワクチンは、当初は3回の接種が必要なタイプで、1回あたりの価格が約130ドル(約1万5000円)だった。

途上国でのワクチン接種の普及を目指す国際団体、GAVIアライアンスが交渉を続け、1回あたり約5ドルに引き下げることを実現してから、まだ10年もたっていない。また、医療保険に加入していない人が多い米国でも、このワクチンは依然として高額だ。1回分が数百ドルという場合もある。

その米国では2001年から2017年までに、頭頸部がんを発症した若年男性が5倍に増加した。このうち90%以上は、ワクチン接種によって防ぐことができたはずだと考えられている。

編集=木内涼子

ForbesBrandVoice

人気記事