3．ディックス・スポーティング・グッズ
傘下のアウトドア小売店フィールド＆ストリーム（Field and Stream）は個別の店舗網を持っており、独立してもやっていける。
4．ベストバイ
家電量販チェーンのベストバイには、見落とされがちだが、成長中の消費者向けヘルス事業があり、主要事業からの分離が可能だ。分社化されたほうが目に留まりやすくなるし、経営陣も主要事業に専念できるようになる。
ベストバイの柱である家電量販業は、アマゾンやウォルマートとシェアを争う市場で経営陣が手腕をふるっており、売上がかなり伸びる可能性がある。同社は、最新リリースや最新商品に関して革新的だ。
5．ギャップ
ギャップは、主要事業をしのぐ格安ファッションのオールドネイビーを分社化することができるだろう。物価が上昇しているなか、顧客はますますオールドネイビーへと足を向けそうだ。オールドネイビーは経営もしっかりしているので、独立してもやっていけるだろう。
6．メイシーズ
百貨店メイシーズにとって、主要の店舗事業からデジタル事業を切り離すことは愚行だ。従業員を増やさなくてはならないし、取引の会計処理も区別して複雑にせざるを得なくなる。その一方で、同社のアウトレット事業「メイシーズ・バックステージ」なら分社化できるかもしれない。店舗のほとんどはメイシーズの建物内にあるが、その区画をリースして経営を別にすれば、成長中のディスカウントショップとして独立できる可能性がある。
手をかけて独立できる規模まで成長させ、会社の収益源となった事業を、わざわざ分社化する意味はあるのだろうか。別種の市場に属する事業を切り離す際は、十分に検討する必要があると思われる。
企業は、規模が小さいほうが経営しやすい「小型化」の時代に入っている。そうすれば、可能性を最大限に発揮するまで成長し、顧客により良いサービスを提供できるだろう。事実、小売大手ターゲットは、都市部で小型店を展開し、成長を見せている。
