同調査は、緊急事態の発生防止や備えについて学校向けにサービスを提供するコンサルティング企業ナビゲート360（Navigate360）が、世論調査企業ジョン・ゾグビー・ストラテジーズ（John Zogby Strategies）に委託し行ったものだ。
調査からは、こうした数字が2021年4月の調査からほぼ変わっていないことが明らかになった。4月の調査では、教室に「戻る不安に対処する準備ができていない」と答えたのは米国全土の16～17歳のうち54％だった。
今回の新調査は、米国の16～17歳の若者301人を対象とし、2021年8月16日にネット上で行われた。サンプリング誤差はプラスマイナス5.7パーセントポイントだ。
またこの調査では「カリキュラムの一部を、自分の社会的・感情的健康の扱いについて学ぶことに使いたい」と答えた回答者が50％であることも示されている。
この最新の調査からは、生徒らの不安の原因が他にも次のように明らかにされた。
10代の若者らの35％は「最も安心感を持てない」場所が学校だと感じていると答えている。
5人に3人近く（58％）は、自分や自分に近い人が「暴力的で危機的な出来事に遭遇したり、自傷行為を経験したり、新型コロナウイルス感染症やその他の伝染病にかかったりする」だろうと感じている。
49％は、自傷行為や自殺を考えたことがある人を個人的に知っていると答えている。
生徒らは大人と比べ、自分が緊急事態に備えた十分な訓練を受けたことを確信している傾向が弱い。
学校の友達が、緊急時に何をすべきか理解していると確信していたのはわずか50％。
学校の指導者らには、自傷行為を考えている同級生らを特定し支援する力があると考えていたのはわずか36％。
学校の指導者が、緊急事態に犠牲者と人命喪失を最小限に抑えるため何をすべきか理解していると考えていたのは、3分の1を少し上回る35％。
学校の友達が、どのように衝突について報告するか理解していると考えていたのは半分以下の47％。
学校の指導者らが安全性を優先事項として捉え、そうあるべきだと考えていると答えたのは50％。
自分の学校には、安全性を確保する包括的な計画があると答えたのはわずか37％。
