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Aleksandr Zubkov / Getty Images

米国の親たちの大半は、すでに自分の子どもに新型コロナウイルスのワクチン接種を受けさせたか、または受けさせるつもりでいる。だが、18歳以下の子を持つ親の3割以上が、いまも子どもの接種に反対しているという。

調査会社イプソスは9月22~28日、米国の5~18歳の子を持つ親を対象に調査を行った(サンプル数1014人、現時点では、接種対象年齢は12歳以上)。

その結果、12歳未満の子を持つ親のうち、当局が承認すれば接種を受けさせる可能性が「非常に高い」と答えた人は43%、「恐らく受けさせる」と答えた人は24%だった。「恐らく受けさせない」「受けさせない」とした人は、それぞれ11%、15%だった。

すでにファイザー製ワクチンの接種対象となっている12~18歳の子の親たちは、54%が「ワクチン接種を受けさせた」と回答している。その他の調査結果でも、子どもの接種に反対する親は少数派となっており、イプソスの調査結果とほぼ同様の傾向が示されている。

イプソスの最新の調査結果では、親たちが接種を受けさせない主な理由として挙げたのは、副反応の可能性だった。ワクチンがあまりにも短期間のうちに開発されたことや、長期的な影響について懸念を示している。

考えを変えるとすれば、その理由は?


接種を受けていない12~18歳の子の親たちに、接種を受けさせることに前向きになるとすれば、そのきっかけになるのは何かと尋ねたところ、25%は「子どもが通う学校が接種を義務化すること」と回答した。

そのほかには、「米食品医薬品局(FDA)がワクチンを正式承認すること」(23%)、「家族の誰かがハイリスクのグループに入ること」(23%)、「家族、または学校で接触する誰かが感染すること」(11%)、「重症化する子どもが増加していると報道されること」(11%)などの答えが挙げられた。

接種に否定的な12歳未満の子の親たちもまた、考えを変える要因になりうることとして、同様の理由を挙げている。特に多かった答えは、「FDAの正式承認」(14%)、「医師の推奨」(8%)、「学校による義務化」(6%)などだった。

編集=木内涼子

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