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米国の映画やドラマ、演劇、コンサートなどを支えるクルーの労働組合であるIATSE(国際舞台演劇・映画従事者同盟)は10月13日、ハリウッドのプロデューサーとの交渉が成立しない限り、18日月曜日にストライキを実施する発表した。これにより、6万人の制作スタッフらが仕事を離れ、全米のほとんどの映画やテレビの制作が停止する可能性がある。

IATSEのマシュー・ローブ会長は、ディズニーやワーナー、ソニーなどの映画会社やテレビ局、ネットフリックスやアマゾンらが加盟する業界団体のAMPTP(全米映画テレビ製作者協会)との交渉は続けるが、「話し合いのペースに緊急性が感じられない」と述べた。

IATSEは9月20日に組合員らの承認を求め、98%がストライキに賛成していた。組合は休憩時間や公正な賃金、食事休憩などの核心的な問題について、プロデューサーとの交渉を求めている。

AMPTPのスポークスマンのJarryd Gonzalesはフォーブス宛のEメールで、「スタジオは、業界の活動を維持するための新契約の合意に向けて、交渉を続ける。IATSEのストライキが始まるまでには、まだ5日間の猶予がある」と述べた。

IATSEのローブ会長は13日の声明で、「終了日が決まらなければ、永遠に話し合いを続けることになる。組合員らのニーズへのすみやかな対応を期待する」と述べている。

今回のストライキは、ほとんどの主要ネットワークや制作会社の映画やテレビ番組、さらにはネットフリックス、アマゾンプライム、Apple TV+、Disney+などのストリーミングサービスを含む、ハリウッドの主要な作品に影響を与えることになる。

IATSEは、撮影クルーからデザイナーなどのクリエイティブな職種まで、ハリウッドの舞台裏で働くさまざまな労働者を代表しているが、パンデミックを受けて長年の不満を爆発させた彼らは、労働条件の改善を求めている。また、ストリーミングコンテンツのブームや、新型コロナウイルスの影響で中断していた映画製作が再び活発化していることが、今回の動きにつながっている。

組合員たちは、長時間労働や低賃金、自分たちが貢献したストリーミングサービスのコンテンツの成功に対して正当な報酬が支払われていないなどの問題を挙げている。

今回のストライキは、その規模と範囲においてハリウッド史上最大級のものとなり、2007年から2008年にかけての脚本家ストライキに続く、10数年ぶりの大規模なものとなる。

編集=上田裕資

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