2社が10月8日から11日にかけて1015人の米国人を対象に行った世論調査によると、米国人の10人に3人が、「パンデミック前の普通の生活に戻るためには、1年以上が必要だ」と回答していた。
この割合は6月の調査時の3倍以上で、当時の調査で元の生活に戻るのに1年以上が必要だと答えた人は、わずか9％だった。その他の指標においても、楽観的な見方が減少し、元の生活に戻るまでの期間が長い方にシフトしていた。
「1年以内に元の生活に戻れる」と回答した人は、全体の約4分の1（24％）で、この数値は6月と比べて5ポイント上昇したが、「6カ月以内に元の生活に戻れる」と考えている人はわずか13％で、6月の36％の約3分の1に減少していた。
さらに、10人に1人（10％）が「元の生活には戻れない」と考えており、その割合は6月の調査の7％から3ポイント上昇した。また、「すでに元の暮らしに戻った」と答えた人も減っており、6月の28％から22％に減少した。
ただし、多くの人が「日常」が遠くなったと感じているものの、調査では、過半数の人たちが先週、友人や親戚を訪ねたり（58％）、食料品以外の小売店を訪れたり（60％）、レストランで外食したり（55％）といった日常的な活動を行っていることが分かった。これらの数値は、2020年3月の調査の開始以来で最も高い数値を記録した。
「元の生活には戻れない」と考えている人の割合（10％）は、2021年1月以降で2番目に高い数値だった。最も高かったのは2月中旬の11％だった。
また、「すでに通常の生活に戻っている」と回答した人の割合（22％）も、6月の最高値に次いで2番目の高さとなった。
米国人は、今年の夏に比べて今後の見通しについて楽観的でなくなっているのかもしれない。世論調査や各種のデータによると、「通常の活動への復帰」の進捗はまちまちだが、パンデミック前の水準に近づきつつあった国内旅行のオンライン予約が減少しており、半数以上の米国人が大規模な流行が発生している地域への旅行を延期またはキャンセルすると述べている。
