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Sorbis / Shutterstock.com

米ブランドのコーチが(COACH)が「売れ残ったバッグを切り刻んでゴミ箱に捨てている」と非難する動画がTikTokで拡散した。これを受けて同社は、返品された商品の「破棄」をやめると発表した。

問題の動画は、ゴミ問題の活動家のアナ・サックス(Anna Sacks)が投稿したもので、コーチの店舗のゴミ箱から見つかったとされる、複数の切り裂かれたバッグを映している。週末に投稿された動画の再生回数は、すでに220万回を超えたと一部メディアは報じている。

サックスによると、コーチは売れ残りの商品が市場に出回ることを防ぐために、従業員に破壊を命じているという。また、同社はこれらの商品が誤って破損したことにして、税務上の損金処理をしていると非難している。

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サックスは、以前からTikTok上で@TheTrashWalkerというアカウント名で企業のゴミ問題を批判しており、彼女の活動は8月の英紙ガーディアンの記事でも紹介されていた。

今回の動画の拡散を受けてコーチは、10月11日にインスタグラムに声明を発表し、今後は破損した商品や返品されたアイテムを破棄しないと宣言した。

コーチは、フォーブスに宛てた声明で、これらの商品が返品されたもので、ダメージを受けて販売や寄付ができないものだと説明した。また、同社の40%の店舗では、これらの商品を別の目的に転用していると述べた。

サックスは、フォーブスの取材に「正しい方向への一歩だとは思う」と述べたが、返品された商品だけでなく、売れないと判断した商品のすべてを破棄しないことを約束してほしいと語った。

コーチの親会社で、ケイト・スペード ニューヨークやスチュアート・ワイツマンなどを傘下に持つタペストリーは、今年初めにSEC(米国証券取引委員会)に対し、気候変動への影響を軽減する取り組みを進めると述べていた。同社は、決算発表で2025年までに温室効果ガスの排出量を削減し、「環境に配慮したレザー」を調達し、廃棄物を削減し、すべての拠点で再生可能エネルギーを利用すると述べていた。

ファッション業界では、商品を廃棄することが一般的になっている。その理由はいくつかあるが、売れ残ったアイテムを破棄することで、新しい商品の購入を促進し、ブランドの独占力を保てるからだとVoxは報じていた。

フランスでは年間800億円の商品を廃棄


高級ブランドの旗艦店が多いフランスでは、2019年に売れ残った商品の破棄が禁止された。その当時、フランス国内では毎年7億3000万ドル(約830億円)相当のアイテムが、小売業者によって意図的に破棄されていたとされている。

Vox によると2018年にバーバリーは3680万ドル相当の余剰商品を破棄したとされており、同社は消費者からのボイコットを受けて、そのポリシーを変更したという。また、ファストファッション分野でも、2018年にH&Mが余剰な在庫を焼却処分しているとして、非難されていた。

編集=上田裕資

コーチ

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