レゴは、中国、チェコ共和国、日本、ポーランド、ロシア、英国、米国の約7000人の親子を対象に調査を行った結果、子どもたちの創造性を高めるためには、社会がジェンダーに対する感覚や行動を変革する必要があることに気づいたという。
調査によると、男児の71％は、「女の子向け」とされる玩具で遊ぶとからかわれるのではないかと心配しているというが、同じ不安を抱える女児の割合は42％だった。また、調査対象の親の76％が「息子にレゴで遊ぶことを勧める」と回答したのに対し、「娘に勧める」と回答した親は24％にとどまっていた。
レゴは11日の声明で、よりインクルーシブな玩具を作り、子どもたちの創造性が制限されないようにすると述べた。同社は今後、製品の「女の子用」「男の子用」という表示を廃止し、自社サイトで性別による検索をできなくするという。
国連は毎年10月11日を「国際ガールズ・デー」と定めてジェンダーの問題に取り組んでいるが、レゴはこの日に合わせて今回の取り組みを発表し、「Ready for Girls」と呼ばれるキャンペーンを始動した。
ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）の9月28日の記事によると、世界的なサプライチェーンの混乱にもかかわらず、レゴの2021年上半期の売上高は46％増となり、世界最大の玩具メーカーとしての地位を強化していた。
レゴ以外にも複数の玩具メーカーが最近、製品からジェンダーの偏見を取り除く試みを行っている。
「Mr.ポテトヘッド」で知られるハズブロは、2月にブランド名から「Mr.」を削除し、このプロダクトをジェンダーニュートラルにした。ハズブロの発表は、今年2月に米国下院がLGBTQ+の差別を禁じる法案の「Equality Act」を可決したのと同じ週に行われた。
一方で、バービー人形で知られるマテルも、ジェンダーフリーの人形のラインを立ち上げていた。
