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ミラクルCEO アドリアン・ヌッセンバウム(Kevin Dietsch/Getty Images)

オンラインショップの立ち上げを技術支援する仏スタートアップ企業ミラクル(Mirakl)は2021年9月21日、シリーズEラウンドで5億5500万ドルを調達したと発表した。参加したのは、シルバーレイクやベイン、フェリックスキャピタルなどで、創業10年を迎えた同社の評価額は35億ドルを上回った。

ミラクルは、オンラインマーケットプレイスの運営企業だ。クライアントには、家電量販チェーンのベストバイ、事務用品大手オフィス・デポ、カナダの高級品デパートであるハドソンズ・ベイ、米食品スーパーのクローガー、アパレルのエキスプレス、アーバン・アウトフィッターズ、メイドウェルなど、300社が名を連ねる。

ミラクルは、アマゾンと距離を置こうとして必死に努力する小売店にとって、きわめて重要な提携先だ。オンライン販売の波に乗ろうと考えた米食品スーパー最大手クローガーは2020年8月、ミラクルと提携。同時に、自社ECサイトにサードパーティのブランドを受け入れ、オンラインでの取扱商品を増加すると発表した。そして、事実上ひと晩で、5万点の商品が追加され、洗剤や食品容器といった多種多様な定番商品はもちろん、テレビやプリンターなど意外なものまで販売されるようになった。

クローガーがECサイトを急拡大させたのは、オンラインの品揃えを拡大することで売上も上向き、より高い利益率をもたらすだろうという目論見からだ。ミラクルの共同創業者で共同最高経営責任者(CEO)のアドリアン・ヌッセンバウム(Adrien Nussenbaum)は、「マーケットプレイスなしでは、小売店は長期的な成功を収めることはできない」と話す。

マーケットプレイス関連データを収集するマーケットプレイス・パルスによれば、米小売り大手ウォルマートは、自社マーケットプレイスを独自に構築し、10万を超えるサードパーティ販売業者を受け入れた結果、2020年のマーケットプレイス流通取引総額(GMV)が倍増した。別の米小売り大手ターゲットも、招待制のオンラインマーケットプレイスを試験運営している。

翻訳=遠藤康子/ガリレオ

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