マクドナルドは、グローバルなレストラン企業としては初めて、科学に基づく温室効果ガス排出削減目標を設定した。その取り組みの一例として、2019年には、太陽光および風力エネルギーに投資し、米国における再生可能エネルギーの供給量を拡大した。
また、マクドナルドは先ごろ、フロリダ州で同社初のネットゼロ設計のレストランをオープンさせた。この店舗は、年間エネルギー需要の100%をまかなえるだけの再生可能エネルギーを現場で生み出せるように設計されている。マクドナルドはこのレストランを利用し、エネルギーと水の使用量削減に向けたさらなる対策をテストしている。
マクドナルドチェーンの絶大な規模を考えれば、そうした取り組みはいずれも、マクドナルドのシステムだけでなく、レストラン業界全体にとっての教訓を生む可能性を秘めている。また、子育て中のミレニアル世代を含む若い消費者の共感を得られる可能性もある。そうした若い世代には、大企業に社会的責任を強く求める傾向があるからだ。
たとえば、ニールセンが最近行った調査によれば、「サステナブルな商品のためなら余分な出費をいとわない」と答えた人は、ミレニアル世代のほぼ75%にのぼる。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックにより、その焦点はいっそうはっきりしたものになっているようだ。調査会社カンターの調査では、新型コロナウイルス感染症の流行以降、消費者がサステナビリティにより大きな関心を抱くようになったことがわかっている。
マクドナルドのグローバルマーケティング担当バイスプレジデントを務めるエイミー・マレー（Amy Murray）によれば、新しいおもちゃは、コスト的に赤字にならないように設計されているため、おもちゃの改革がハッピーミールの価格に影響を及ぼすことはないという。
