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Alistair Berg / Getty Images

米人材マネジメント協会(SHRM)は、新型コロナウイルスの流行が始まって以降の米国の職場文化の状況と従業員に対する影響についてのアンケート調査を実施した。

回答者にはさまざまな業界と職種の人々が含まれる。以下に、主な調査結果を紹介する。

経営陣と管理部の認識


人事担当者のほぼ100%が、「自分たちはオープンで透明性のあるコミュニケーションの文化を推進している」と答えた。副社長以上の経営陣のうち72%は、「組織全体の文化はコロナ流行開始時よりも改善されている」と回答。一方で、企業幹部と同じ見解を持つ人事担当者は21%、従業員はわずか14%だった。

従業員の認識


調査対象となった従業員の大多数は、現状に満足していないと答えた。管理職が透明性を推進していないと考えている人の割合は27%に上り、自分の上司はチームを率いる方法を知らないと回答した人は34%、会社がリーダーシップ教育を行っていないとした人は26%に上った。

士気の低下


驚くことに、過去5年間で企業文化を理由に離職した経験のある米従業員のうち、半数以上が辞職の主な理由として上司との関係を挙げた。一方、仕事を辞めなかった理由として上司との良好な関係を挙げた人は、わずか22%だった。

米国の従業員は、自分の会社が社員の仕事量と家事とのバランスを取りづらくしていることに不満を示している。多くの人が、急を要する仕事のためにプライベートの重要な予定を先延ばしにせざるを得なかったと回答。「退勤時には疲れ果てている」という人は60%近くに上り、職場文化のせいで「家で機嫌が悪くなる」人も3分の1に上った。多くは仕事に対する積極的姿勢を持っておらず、「仕事に行くのが嫌だ」と回答した。

部分的または全面的に遠隔勤務をしている従業員のほぼ半数(44%)が、孤独感や疎外感を訴えた。43%は、遠隔勤務中に自分が十分な働きをしていないと周囲から思われていることが心配だと回答。悪い職場文化からネガティブな影響を受けているとの回答は、男性よりも女性の方が多かった。

まとめ


調査結果からは、ポジティブな組織文化が従業員のエンゲージメントを高めることが示されている。しかし残念ながら、経営者と人事担当者の半数以上が「コロナ流行中、企業文化を維持するのが難しい」と回答した。

それも当然だ。この2年間は非常に厳しい状況が続き、企業幹部はコロナ対策に奮闘し、従業員をリモートワークへと移行させ、従業員同士のコミュニケーションを維持するテクノロジーを導入し、まったく新しい環境の下でビジネスを行わねばならなかった。

調査では「人事担当者やその他の従業員は、コミュニケーションや、変化した仕事量、コロナ流行中の職場文化のネガティブな変化を主な理由とする従業員の辞職といった問題があることを示唆した」とされたが、それも理解できることだ。

編集=遠藤宗生

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