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では、発言一貫度なるものが、社長の「上意下達」の命令によって実行度を上げているのかというと、実はそうではない。

ユニ・チャーム、凸版、SMCの社長にインタビューをしてみると、実は「上意下達」の逆なのだ。社長が細かく指示をするのではなく、社員が自発的に提案して仕事をする「仕組み化」に成功している。つまり「自走する組織」だ。社長は旗を振る役割に徹しており、その信念が社員に伝わり、共感されて、社員が動ける環境が用意されている。社長のメッセージが成果につながるまでの「動線」づくりがうまいこと、そして社長の言葉を従業員が「本気だ」と感じ取っているのが特徴なのだ。

この発言一貫度ランキングをはじめ計7つのランキングを特集した「最強のサステナブル企業100」(Forbes JAPAN9月25日発売号)に載せた他の上位企業も同じである。社員をやる気にして動かす経営者の企業が、「最強のサステナブル企業」として名を連ねている。

発言一貫度ランキングだけでなく、今回の雑誌の特集では計7つのランキングを算出している。AIで「因果のルート」なる成功の方程式を捉えた「ポテンシャルランキング」は、CO2排出量の削減、女性管理職の比率、一人あたりの人件費を上げた企業が何年後に、株価純資産倍率や資産回転率を上げたかを計測。この因果関係を未来に活用できる力が「ポテンシャル」の度合いとなる。現在の時価総額は大きくなくとも、「未来に期待できる」企業のランキングである。

また、「三方よし」でサプライヤーと良好な関係をスコア化した「サプライヤー配慮ランキング」は、ポテンシャルランキングと同様に、地方都市企業のランクインが目立つ。誰かにしわ寄せが行ったり、ブラック企業をつくる原因となる「下請けいじめ」をなくすためにも、この「サプライヤー配慮ランキング」という指標が広まることはいいことだろう。自分だけが儲かっても、それは長続きするものではないからだ。

グリーンウォッシュなどごまかしをしている企業をあぶり出すことも意義はある。しかし、誰もが模倣したくなる「良い事例」を見つけることもポジティブインパクトにつながるはずだ。従業員、消費者、投資家、そして社会にとって「良い明日」につながる事例を今後もForbes JAPANは広めていきたい。

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文=Forbes JAPAN編集部

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