世界38カ国、800万人が愛読する経済誌の日本版

設立3期以上の起業家は刮目せよ! 今年19回目を迎えたテクノロジー業界で成長著しい日本企業50社を表彰するランキングプログラム「デロイト トーマツ2021年 日本テクノロジー Fast 50」(以下、テクノロジーFast50)の応募締め切りが迫っている。

成長性や成功のベンチマークとして投資家やアナリストから注目される本プログラムは、ハイポテンシャルなベンチャー・成長企業が、日本国内およびグローバルでの知名度を高める絶好の機会だ。


投資家・アナリストが関心を寄せるランキング


COVID-19のパンデミックが象徴しているように、予測不可能な時代は現実のものとなった。裏を返すと、「未来を予測する力」が従来以上に価値を持つ時代がやってきたといえる。

では、「未来を予測する力」はどうすれば磨かれるのだろう。着目したいのが、投資家やアナリストだ。彼らは、常に一歩先の未来を見据え、成長企業の“芽吹き”にアンテナを張り巡らせている。「テクノロジー Fast 50」も、その対象の1つだ。

なぜ「テクノロジー Fast 50」は注目されるのか。それは、企業の「成長率」を評価指標としているからだ。売上高や企業サイズの大小は、現時点の規模を把握するのに必要な情報だが、「いま伸びているかどうか」は見えにくい。一歩先のホットなニーズを掴んでいるもっともフレッシュな成長企業を見出すには、規模にかかわらず成長の度合いを可視化するのが有効となる。

その点、「テクノロジー Fast 50」は、過去3決算期の売上高をもとにした「成長率」でランキングしているため、まだ社会が気づいていない次のトレンドのヒントを見つけやすい。これまでの18回の開催で受賞したのは、時代の変わり目をいち早く見抜き、先進的なプロダクトやサービスを打ち出してきた企業ばかりだ。

詳しくはデロイト トーマツの公式サイト内にある特設コンテンツ「日本テクノロジー Fast 50 Winners Report」に掲載されているが、いまや誰もが知る名前がずらりと並ぶ。

キラ星の如き社名の数々に惑わされがちだが、受賞企業がどのような事業を展開しているかを見てほしい。クラウド、SaaS、AI、フィンテック、ドローンといった先進領域からeコマース・広告のプラットフォームやマンガアプリなどの生活に身近なサービス、地域・行政の橋渡しやエネルギー関連・リユースなどのクリーンテック、ライフサイエンス領域といったSDGs関連事業まで、多岐にわたる領域のサービスを展開している。

これらのサービスが、現在の生活様式を支え、より良い社会の実現に大きく貢献しつつあるのは明らかだ。COVID-19禍によって、次々に社会的な課題が立ちふさがるいま、求められるのはイノベーション創出のエコサイクル構築。「テクノロジー Fast 50」がスポットライトを当てる成長企業が、その中核プレーヤーとなって存在感を発揮していくことが期待されよう。


getty images

「一夜にして変わる」が現実のものとなる日


「テクノロジー Fast 50」がイノベーション創出のエンジンとして有効なのは、日本国内だけの展開にとどまらない構造となっているのも大きい。そもそも「テクノロジー Fast 50」は、日本を含む世界40カ国・地域で展開。「成長率」を大いに評価するという方式も世界共通なため、グローバルな視座で成長トレンドを見極めたい投資家やアナリストにとって好都合だ。海外メディアは、それを知るからこそ結果をこぞって発信する。

つまり、現時点でどれだけ無名であったとしても、上位50位以内にランクインすれば、世界中に名が知られる可能性があるのだ。そうなれば何が起こるか。

「資金調達がしやすくなった」
「アライアンスを模索する企業からのオファーが舞い込んだ」
「グローバルレベルでネットワークを構築できた」
「知名度が上がったことで有能な人材を集めやすくなった」
「社員のモチベーションとパフォーマンスが上がった」

これらは、過去18回の受賞企業の生の声だ。「一夜にして変わる」という表現はやや大げさかもしれないが、一気呵成のステージアップを実現するのが「テクノロジー Fast 50」なのである。

ちなみに、いきなり世界のランキングに登場する可能性も十分にある。「テクノロジー Fast 50」へのエントリーが正式に完了すれば、アジア太平洋地域で開催される「テクノロジー Fast 500」へ自動的にエントリーが完了するからだ。ごく一部にしか知られていなかったベンチャー・成長企業も日本のランキングに入るだけでなく、いきなり世界の上位へ顔を出すことだってあり得る話なのである。


「テクノロジー Fast 50」の応募資格

「テクノロジー Fast 50」の詳細はこちら

受賞後はデロイト トーマツの手厚い支援が


なお、表彰されるだけで終わらないのが、「テクノロジー Fast 50」の特徴だ。実は「テクノロジー Fast 50」は、プライベートマーケット向けの統合プラットフォーム「Deloitte Private Japan」に含まれている。「Deloitte Private Japan」が提供する「ファミリービジネス支援」「ベンチャー・急成長企業支援」「プライベートエクイティー投資先企業支援」「企業向けアドバイザリーサービス」のうち、「ベンチャー・急成長企業支援」のプログラムの一環なのだ。

そのため、支援は着実な成長を促す内容となっている。事業拡大に向けた販路拡大やPR、資金調達や人材採用のサポートのほか、さらなる成長のためのM&Aアドバイザリーやグローバル展開時に避けられない国際税務アドバイザリー、着実にIPOまでたどり着くための経営管理体制の構築など、成長ステージに合った支援を受けることができる。

実際、受賞後に「Deloitte Private Japan」の支援を受け、海外展開した企業は珍しくない。海外企業とのM&Aやアライアンスの締結を経て飛躍的な成長を遂げたケースも多い。COVID-19禍は日本経済に大きな打撃を与え、見通しが立ちにくい状況から個人消費も落ち込んでいる。しかし、このような課題山積の状況だからこそ、イノベーションを起こす意味は非常に大きく、ベンチャー・急成長企業を手厚く支援する「テクノロジー Fast 50」の存在意義は高いといえるだろう。


企業のライフサイクルとデロイト トーマツによる支援

応募費用もかからず、上場・未上場も問わず、3期以上(12カ月換算)の業務実績があればいいので、関心を持った起業家はデロイト トーマツの公式サイトで要件を確認のうえ応募してほしい。締め切りは1カ月半後の10月29日(金)。一歩踏み出したことをきっかけに、昨日までとは違う景色と向き合っている自分の姿を発見できるかもしれない。

「テクノロジー Fast 50」の詳細はこちら

Promoted by デロイト トーマツ / text by 高橋秀和 / edit by 松浦朋希

あなたにおすすめ