ビジネス

2021.08.24

従業員のエンゲージメント調査に、5段階評価が適さない理由

Alberto Chagas / EyeEm / Getty Images


もしあなたの会社の従業員が、100%のやる気をもって仕事に臨んでいないとしたら、経営者としては、彼らのやる気は実際は何%ほどなのか、正確に把握したいと思うのではないだろうか?

従業員のやる気が90%の状態と30%の状態には、とてつもない違いがある。言い換えるなら、設定した目標と比べて70%マイナスの状況と、4%マイナスの状況では大違いだ、ということだ。だが、5段階評価では、目標から具体的にどれだけ乖離しているのかを把握することは決してできないだろう。

5段階評価には、もう一つの問題点がある。評価幅の制約や天井効果(回答が最高評価に偏った状況)により、進展を正確に追跡することができないことだ。

従業員エンゲージメント調査は微妙な問題を扱うため、進展の幅は、数値としては小さいが、実質的には大きな改善であるケースが多い。ぶつ切りの5段階評価では、こうした数値的には小さな改善を確認できない点が問題となる。進展をきちんと追跡することが難しいのだ。

この問題の解決策として効果的と思われるのが、7段階評価、特に「決してそう思ったことがない」から「常にそう思っている」までの選択肢を設定するタイプだ。もちろん、この選択肢でもデータに多少の偏りは生じるが、より幅広いスケールを使っているため、5段階の場合と比べてはるかに多様なデータが得られるはずだ。

翻訳=長谷睦/ガリレオ

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