米国の小売事業者は、こうしたテクノロジーを、データマイニングや、動画での双方向性と融合させることで、中国をはじめとする世界に追いつこうとしている。カギになるのは、消費者リサーチにとって新しい豊かな情報源、つまり、消費者一人ひとりの「脳」からの情報収集だ。
たとえば、百貨店チェーンのノードストロームは2021年3月、ライブストリームのショッピングサービスを開始すると発表した。同社によれば、バーバリー製品を扱ったスタイリング・ライブストリーム、スキンケアやヘアケアの「季節のトレンド」紹介、英国のメイクアップアーティスト、シャーロット・ティルブリーのインタビューといったプログラムを公開するという。顧客側は、ライブチャットルームに参加できるほか、プログラム内で紹介され、ノードストロームのウェブサイト上でも提供されている商品を購入できる。
ノードストロームの幹部は、CNBCのインタビューのなかで次のように話した。「我々にとって、お客様にさらに近づくことができる機会はたくさんある」
小売分野における新しいものがたいていそうであるように、この点でもアマゾンが先頭を走っている。同社は2019年に、ホームショッピング・ネットワークと結びついた「アマゾン・ライブ」を立ち上げている。フェイスブックやインスタグラムなどのソーシャルメディア大手も、アプリ内購入機能を強化している。
ウォルマートはTikTokと提携し、TikTok上のウォルマート公式ページ上で、買い物もできるライブストリーム体験を提供している。ウォルマートのウィリアム・ホワイト（William White）最高マーケティング責任者によれば、このページで開催したショッピングイベントは、予想の7倍にのぼる視聴回数を記録し、同社のTikTok上のフォロワーが25%増加したという。
こうしたトレンドに関しては、米国はこれまで後れをとってきた。マーケティング／メディアニュースサイト「ザ・ドラム（The Drum）」によれば、英国では消費者の4分の1近く（23%）が、ソーシャルメディアを使って新商品を探し、購入しているという。「お気に入りのソーシャルチャネル上にいる信頼できるインフルエンサーやブランドが紹介する商品を、積極的に購入するようになっている」のだ。
