──ある営業担当者からの相談
筆者は、以前にコンサルタントを務めていた企業で、某部署に所属する従業員全員の給与額が書かれた書類がコピー機に残されたままになっているのを見つけたことがある。
それを見て驚いたのは、同じ肩書き（たとえばバイスプレジデント同士やディレクター同士）でも給与額が違うことだ。また、給与額と勤続年数が相関関係になかったことも興味深い発見だった。違いはまちまちであり、どのような区分で給与額が決まるのかはわからなかった。
しかし、給与体系が論理的ではない、あるいは一貫していないことがあるからといって、相談者の営業担当者が抱いた給与額をめぐる疑問について、何の行動も起こすべきではないということにはならない。後輩のほうが多く給与をもらっているのなら、自分が経験や働きに比例した給与をもらっていない可能性があるということだ。では、正当な給与額を勝ち取るための適切なアクションとは？
ステップ1：落ち着こう
図らずも転がり込んできたこの情報は、何らかの実りある結果につながる行動のきっかけになるかもしれないし、感情を爆発させる地雷になる可能性もある。前者のケースにするには、悲惨な事態を招かないよう注意しなくてはならない。気持ちが十分に落ち着いて理性的に振る舞えるようになるまでは、何もしないことだ。感情のままに行動して後悔する事態は、何としても避けたい。
ステップ2：入手した情報を確認する
筆者がコピー機で見つけた書類のように、あなたが入手したものが正式な給与データであれば、次に取るべき行動についての検討に移ってもいいだろう。けれども、その情報が単なる噂なのであれば、誤った情報に踊らされて次の行動を決めてしまうことがないように、まずは詳しく調べようと思うはずだ。
ここで重要なのは、例の後輩の給与額を暴くというよりは、自分が働いている会社の給与体系を確認することだ。勤続年数が長めの信頼できる人に、給与額はどのように決まるのか、昇給を働きかけるにはどうすればいいのかを教えてもらおう。理想を言えば、人事部に所属していて、正式に照会しなくても包み隠さず公平な助言をくれる同僚が望ましい（職場で持つべき10人の人脈には、人事部所属者も含まれている）。
ステップ3：当事者を巻き込まない
どんな状況であれ、自分より多くの給与を受け取っているであろう当の本人を巻き込んではならない。給与を上げてほしいと上司に願い出るときに、昇給を考慮すべき理由として、該当者の名前は出さないこと。一緒に仕事をする際には、これまで通りの態度を心がけよう。給与が高いのはその本人のせいではない。
第三者の友人に自分の気持ちを吐露するときも、当事者の名前を出さないようにして、その後輩に対する友人の態度に影響を与えないように配慮しよう（悩んでいるあなたを見て友人がその後輩に好感が持てなくなったり、友人もまたその後輩より給与が低ければ、恨みを持ったりする可能性もある）。
