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保険大手プルデンシャル・ファイナンシャルが行った「Pulse of the American Worker Survey(米労働者動向調査)」によると、ミレニアル世代の3分の1以上が新型コロナウイルス感染症の流行が終わったら転職活動を計画していると述べている。

こうした若者は燃え尽き症候群や、今のキャリアパスにとどまれば成長できないかもしれないという恐怖を経験している。

どの世代に属していても、キャリアのどの段階にいても、現時点で転職先を探している人は自分がただどこかに移るだけでなく正しい方向に向かっていることを十分注意して確かめる必要がある。ここでは、新たな仕事を探すときに気をつけるべき5つの危険信号を紹介する。

1. 職務内容記述が不完全

職務内容記述は全て、不明確なところが全くない総合的な説明になっているべきだ。全てを伝えるのではなく一部の情報しか伝わらないような職務内容記述は危険をはらんでいる。企業が詳細で完全な職務内容記述を採用候補者と共有しなければ、求職者は自分がその仕事に適しているかどうかを知ることができない。

2. 言葉遣いが曖昧

雇用主は、不正確な考えを持たせるような曖昧な言葉が多く使われた職務内容記述を掲載することがある。「ペースが速い」と書かれていても、実際には「従業員がひどい過労状態だと感じるような過酷な職場環境」を意味している広告を目にした経験は誰しもあるはずだ。

実現できないことを約束し、採用のプロセスが始まる前から間違った期待値を与えれば、従業員は最終的には成功を収められない。

曖昧な言葉の選択は、より気付きにくい悪影響も生みかねない。「過重労働」という言葉を「ペースが速い」という言葉で置き換えるほどではなくても、人材を必要としている管理職は企業文化に関する間違った感覚を求職者に持たせてしまいかねない。

適切な資質を備えた人でも、その会社の働き方や文化と必ずしも合うとは限らない。そのためいつも、その会社での現実的な勤務状況を具体的に表現した職務内容記述を探すようにすること。

3. 多様性に関する情報不足

その企業が、多様性やインクルージョン(包摂性)に熱心に取り組む意思を持っているかどうかを求人広告から見極める方法はいろいろとある。会社のウェブサイトから、会社がよりインクルーシブな職場を作るために取っている行動を詳細に説明したページへのリンクがあれば便利だ。

あるいは、多様性や平等、インクルージョンに取り組む作業部会や関連性のある従業員リソースグループを会社が前面に出しているかもしれない。こうした情報を確認する際は、求人広告や応募書類そのものもインクルーシブな言葉遣いをしているかどうかに気を配ろう。

翻訳・編集=出田静

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