6. チームや会社全体の会議がおかしな時間帯にある
従業員に遠隔勤務を許す企業は時差を考慮し、重要な会社の会議は全員に合わせた時間帯に設定する必要がある。上司が早朝あるいは非常に遅い時間帯にイベントを設定する場合、遠隔勤務の従業員の時間は重視・尊重されていない。
7. 情報が楽に手に入らない
遠隔勤務者への情報不足は、その職場のハイブリッド型の勤務環境が有害なことを示している。ハイブリッド型の働き方を実践して成功する企業は広く情報を共有するものだ。情報は社内のメールニュースレターやイントラネット、共有ドライブ、その他のデジタルツールを使って共有できる。
8. 遠隔勤務者に向けたキャリアパスがない
遠隔勤務者の方が普通のオフィス勤務者よりもが昇進しづらいようであれば、それは問題だ。社内での学びや成長の機会がオフィス勤務者のみにしか提供されていなければ、そのハイブリッド型の職場では遠隔勤務者が重視されていないか、遠隔勤務者が企業の大きな戦略計画の一部として考えられていないことが示されている。
9. 遠隔勤務の従業員が不利な立場に置かれている
遠隔勤務をするためにプライベートの時間を使ったり減給を受け入れたりするよう企業が求めている場合、それは危険信号だ。遠隔勤務は通常の勤務日として数えられるべきだ。ハイブリッド型の働き方の実現に真に熱意を注ぐ企業は、遠隔勤務者をオフィス勤務者と同等に扱うためできることは全てするはずだ。
10. 遠隔勤務者に必要な装備が与えられていない
企業はハイブリッド型勤務を採用する場合、遠隔勤務者を考慮してオフィス勤務の従業員と同じツールやリソースを提供しなければならない。例えば自宅オフィス用の給付金や機材の貸与、コワーキングスペースオフィスの提供などがあるだろう。ハイブリッド型勤務を採用して成功する組織は、従業員がどこにいても仕事に必要な技術やリソースを得られるようにするはずだ。
83％の従業員がハイブリッド型の働き方を好む中で、組織は現在のやり方を見直し、ハイブリッド型勤務を長期計画に組み込むべきだ。在宅勤務にせよオフィス勤務にせよ、従業員が活躍できるかどうかには多くの要因が影響を与える。
企業は今こそ、人々が満足して生産的に働くために必要なものを与えることで、物理的なオフィス空間を超え、仕事の新たな時代を作り出すべきだ。
