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過去1年の出来事から、遠隔勤務とオフィス勤務を組み合わせたハイブリッド型の働き方はこれからも続く。米コンサルティング企業マッキンゼー・アンド・カンパニーの最近の調査によると、10の組織中9つは今後、遠隔勤務とオフィス勤務を組み合わせる予定だ。

それでも、詳細な計画を作成している企業はほんのわずかだ。人材サービスを提供するフレックスジョブス(FlexJobs)創業者のサラ・サットン最高経営責任者(CEO)は「ハイブリッド型勤務がコロナ後の職場の姿を定義するのは明白だが、企業がこの変化に十分備えられているかは不明だ」と述べた。

「ハイブリッド型の職場は慎重に管理されなければ、いろいろな面で良くない環境を生みかねないことを求職者と労働者は意識すべきだ」(サットン)

フレックスジョブスは、現在あるいは将来の雇用主に健全なハイブリッド型の勤務文化があるかどうかを見分けるために注目すべき、10の危険信号を明らかにしている。

1. 計画が実施されていない

あなたの企業がハイブリッド型勤務の文化の構築に熱心に取り組んでいない、あるいは遠隔勤務とオフィス勤務の従業員をどちらも含めるように扱っていなければ、それが健全で公平な職場である可能性は低い。

2. 遠隔で働いている上級管理職がいない

遠隔勤務を評価する企業には、会社の全ての地位で遠隔勤務している人がいるはずだ。中堅社員のみが遠隔勤務を許され、最高幹部はオフィスで働いているようであれば、遠隔勤務の人は昇進に苦労すると推測できる。

3. デジタルなコミュニケーションツールが重視されていない

ハイブリッド型、あるいは遠隔勤務の環境では、思い立ったときに相手のオフィスに出向いて会話することはできないため、遠隔勤務者は不利な立場に置かれる可能性がある。デジタルツールが管理職により導入・重視されていなければ、チームには成功のための道具が与えられていないことになる。

4. オフィスでしか功績を評価されない

企業文化の大事な部分には、従業員に自分が評価されていると感じてもらうことがある。スラックやズームなどのツールを使えば、インターネットを介して簡単に相手を評価したり励ましたりできる。また、バーチャルに開催できるイベントや活動も多い。

こうした対策の実践に時間を投資する企業は、遠隔勤務環境の構築に責任を持っていることを示している。従業員が職場でしか評価されないのであればそれは危険信号だ。

5. 上司にきちんとしたコミュニケーション計画がない

ハイブリッド型で働くチームは特にコミュニケーションに注意を払い、遠隔勤務の従業員がオフィスで開催される全ての会議や活動に含まれている必要がある。遠隔勤務の従業員とオフィスの上司が明確なコミュニケーション計画を持つことが重要で、上司とのコミュニケーションが欠けていると感じる場合は問題だ。

翻訳・編集=出田静

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