5．実際に運用可能か、等を検証する
その問題について最終的な結論に達したと確信できるようになったら、いくつかの点について検討しよう。その解決策は「実行可能なのか」「別の問題が生じたときも対応できるのか」「決断の正しさを弁護できるか」について、自問自答してほしい（大規模な解決策である場合は、本格的に実行に移す前に、部分的に試してみても良いかもしれない）。
計画の上では優れた決断に思えるかもしれない。しかし、実行に移せなければ意味はない。要するに、その解決策を実行できるのか不明だったり、実際には実行できないとすれば、何の価値もないのだ。決断や方針のそれぞれについて、どうすれば実現できるのか、実行できる具体的なステップを明確にしなければならない。
また、決定した解決方針を実行に移すことは可能でも、それが一度しかできないとすれば、問題が生じる可能性がある。方針とは、さまざまなシナリオに適用できるフレームワークを意味する。さまざまな異なる状況でその決定が通用しないのであれば、その方針は役に立たないということだ。その方針をスケールアップすることは可能か、さらには、自動化することも可能かどうかは、とりわけ大企業にとっては重要となってくる。
最後に、その決定事項や方針の正しさについて、あなたや同僚が弁護できるかどうかを確かめよう。決定や方針は、ユーザーや利害関係者、社会全体を末永く守れるものであるべきだ。決定は、企業の評判を維持するのに役立つものでなくてはならない。あなたの仕事は、会社の未来を確実にすることだ。
すべての問題はそれぞれユニークだ。だから、問題が生じたらそれを評価するプロセスを準備しておくことが必要だ。目前の問題が、現在あるフレームワークに沿っているかどうかを検討して、問題がどのように解決されるべきか、感触をつかもう。次に、同僚に考えを聞いてみよう。最終決断を下したら、それが本当に実行可能かどうかを見きわめよう。
