とはいえ、従業員同士が今後、じかに顔を合わせることがなくなるわけではない。従来の月〜金、午前9時〜午後5時という勤務スタイルが過去のものになるということだ。リモートワークは、従業員だけでなく、企業側にとっても次のようなメリットがある。
・雇える人材の幅が広がる
完全リモートの場合、企業はこれまでより幅広い人材を採用できる。採用する人材は、近くに住んでいたり、転居が可能だったりする必要がない。地方部にある企業でも、大都市の企業と同じ人材を雇える。むしろ、大都市で発生する従業員の生活費負担がなくなるため、求人に関しては完全リモート型の企業の方が有利になるだろう。
・同じ土俵に立てる
リモートワークを導入すれば、人材を引き付ける上で、会社の所在地ではなく、その企業自体が最も重要な要素となる。コロナ流行中に都市部から郊外へと移り住んだ人にとって、再転居が必要なオフィス復帰と辞職のどちらかを選ぶことは難しい。米国で行われた最近の調査では、完全出社型の勤務を要求されたら転職を考えると回答した人は3人に1人に上った。企業はこの結果を重く受け止めるべきだ。
商業不動産は安くなく、オフィスビルは維持コストもかなりかかる。調査企業グローバル・ワークプレイス・アナリティクスによると、企業は従業員1人にリモートワークをさせると平均2万2000ドル（約240万円）を節約できるという。一部の従業員が出社する必要があるとしても、オフィススペースを減らせるため、コストが削減できる。
リモートワークの導入により通勤費を減らせる。節約額は米国では年間2000〜5000ドル（約22万〜55万円）だ。ただお金よりも、通勤にかかる時間（とストレス）を減らせることの方が大きいだろう。通勤がなくなれば、交通渋滞や地下鉄の遅延もない。従業員のストレス軽減は生産性やエンゲージメントの向上につながるため、企業にとっても有益だ。
・環境に優しい
リモートワークは環境にも優しい。日々の通勤が減ったり、なくなったりすることで、大気汚染や温室効果ガス、炭素排出量が低減される。私たちが気候危機に直面する今、これは大きな影響につながる。
私たちは今、企業と従業員の双方にとって本当に良い職場を作り出す貴重なチャンスを手にしている。変化への適応にはしばらくかかるかもしれないが、この1年間で起きたことをみれば、どんなことも可能なはずだ。
