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ドメイン名レジストラのゴーダディ(GoDaddy)、フィットネス・トレーニング機器のハイパーアイス(Hyperice)のほか、リーバイスや日産、日清食品、タグ・ホイヤーといったその他のスポンサーも、同様の考えを表明している。

また、サラダ専門店のスイートグリーン(Sweetgreen)やオーディオ機器のビーツ・エレクトロニクス(Beats Electronics)、マスターカードも、それぞれのSNSアカウントに支援のコメントを投稿している。

昨夏の時点で15社だった大坂のスポンサー企業は、この1年で20社以上に増加。最近ではグーグル、ルイ・ヴィトン、財務・人事管理システムのワークデイ(Workday)なども、リストに加わっている。

企業は選手の社会意識に注目


長年マーケティング・コンサルタントとして活躍し、現在はコロンビア大学の講師も務めるジョー・ファボリートは、「ブランドにとって社会意識は、1~2年前にはおそらく6、7番目に大きな問題だった。それが今では、1番か2番目に重要な問題になっている」と話す。ブランドは、この問題に関するアスリートたちの言動について「知りたがっている」という。

また、スポーツマーケティングが専門の米コンサルティング会社、ビル・サットン・アンド・アソシエイツのプリンシパル、ビル・サットンは、パンデミックによるロックダウン中に関心が高まったメンタルヘルスの問題に関して大坂が示した透明性は、また新たなスポンサーを引き付けることになる可能性があると指摘。元水泳選手のマイケル・フェルプスが提携する米トークスペース(Talkspace)を、その一例として挙げている。

大坂は、「しばらくコートから離れる」と表明した。その期間が8月まで続けば、開催予定の東京五輪・パラリンピックで彼女が自社の「顔」になることを期待していたスポンサーにとっては、落ち着かない状況になるかもしれない。

だが 、これまでにコートで収めた成績と、収益性の高い日本市場におけるその位置づけにより、大坂は今後も変わらず、スポーツ界において最も需要の高いスターの1人であり続けるだろう。

編集=木内涼子

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