また、今の子どもの多くは、将来的に仕事でドローンと関わる可能性が高い。既にドローン関係の職種に対する需要は高く、今後はさらに高まっていくだろう。
「ドローンもコンピューターやインターネットのように社会に大きな影響を持つようになるだろうが、その規模は10倍だ」とシェルは語る。「ドローンは既に消費者への普及が始まっている。次は商業利用が進むだろう」
シェルは、今後5年間でドローンの商業利用が急激に増え、災害対応支援や、施設の検査・監視といった用途への応用が広がるとみている。国際無人機協会(AUVSI)は、2025年までに無人飛行機に関わる新たな雇用が10万人分以上創出されると予想している。
これは、子どもたちへより本格的なテクノロジー教育を提供する必要性を浮き彫りにしている。子どもが早い段階からテクノロジーに触れられれば、将来の成功の地ならしとなる。今後はテクノロジー関連スキルの需要が高まり続けるとみられ、学校で訓練を受けていれば社会人の仲間入りをする準備ができ、高校卒業後すぐに就職先を見つけやすくなる。