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ビットコインなどの暗号通貨は、価格のボラティリティ、取引コストの高さと不安定さ、セキュリティの低さ、違法取引における使用といった点で批判を受けてきた。加えて、マイニング、すなわち暗号通貨のエコシステムに新たなビットコインを追加するプロセスにおいて、膨大な電力を消費する点も厳しく非難されている。

マイニングには複雑な数式の計算が必要であり、高い演算能力をもつ高価なコンピューター機器を必要とするため、途方もないエネルギーを消費する。ケンブリッジ大学が発表した「ビットコイン電力消費指数」によれば、現在ビットコインのネットワークに使用されている電力量は年間142.59テラワットアワー(TWh)であり、この数値は多くの国々の消費電力量を上回っている。

身近な数字で言えば、これは、英国で湯を沸かすのに使われるすべての電気ケトルの消費電力を32年間、あるいはEUのすべての電気ケトルの消費電力を4年半まかなえる計算になる。別の言い方をすれば、世界の電力生産量の0.57%に相当し、世界の電力消費量の0.65%を占める。

もしビットコインが国だったら、2021年5月の時点で世界27位の電力消費国だ。その年間電力消費量はノルウェー(124TWh)を上回り、バングラデシュ(70TWh)の2倍以上になる。

世界最大級のテック企業と比べても、ビットコインの消費電力量は桁違いだ。ビジュアルキャピタリストのデータによれば、グーグルの年間電力消費量は12TWh、フェイスブックは5TWhにすぎない。それでも、ビットコインのエネルギー消費は、世界のデータセンターの合計である205TWhと比べればまだ少ない。

翻訳=的場知之/ガリレオ

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