ルルレモンの試験プログラムと同様の手法は、ますます多くの企業が採用している。ナイキも先日、同社のスニーカー所有者が購入から60日以内に返品した靴を再販売するプログラム「リファービッシュド（Refurbished）」の立ち上げを発表した。
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同プログラムでは、えり分けられた商品は洗浄され、同じ商品の新品と比べると安い値段で販売される。同社は最初、15店舗でリファービッシュドの靴を提供し、今年後半以降に拡大することを計画している。
リーバイ・ストラウスは昨年、中古品を販売するネットショップを開設した。この取り組みは、消費と環境廃棄物を減らしつつ消費者直販型の収入源を作り出し、同社のサステナビリティーと利益創出の取り組みを支援するものだ。
米デザイン企業ハーバー（Harbor）のディアン・キャンベル戦略・インサイト担当上級副社長は、ルルレモンの中古品販売は消費者にとってなじみがないものではないものの、ためらう人もいると予測している。
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キャンベルは「同社の商品はイーベイやスレッドアップ（ThredUp）などでしばらく前から販売されている」と説明。
「しかし、一部の商品ラインの再販売には問題が生じるだろう。何も気にせず中古のレギンスを購入する人は果たしてどれほどいるだろう？ 下着の再販売と同じでやり過ぎではないだろうか？ ただ全体的に見ると、企業として自社製品の資源の消費量やライフサイクルに責任を持つことはどのブランドにも必要なことだ」（キャンベル）
他の専門家も、ライク・ニューのプログラムを通してサステナビリティーに関する立場を示せることが、ルルレモンにとって最大の利点だと考えている。
英データ分析企業グローバルデータ（GlobalData）のマネジングディレクター、ニール・ソーンダースは「新型コロナウイルスの流行にもかかわらず、再販売市場は急速に成長を続けている」と指摘した。
ソーンダースは「かつてないほど多くの消費者が中古の衣料品に関心を持っていて、特にジェネレーションZ世代の間では購入率が高い。ルルレモンがこの新たなサービスを試すのは賢明なことで、人気を博す可能性が高い。また、同社のサステナビリティー関連の評価を上げることもできる」と説明しつつ、「それでも、ルルレモンの事業の中核はこれからも新品の分野にあり、今後もこの分野に主に注力する必要がある」と補足した。
