そんな中、ブルームバーグのアナリストが、ビットコインの価格が今年中に40万ドルに達する可能性があると予測した。
ブルームバーグ・インテリジェンスのシニア・コモディティ・ストラテジストのマイク・マクグローン（Mike McGlone）は、4月の報告書で、「過去のパターンが繰り返されるならば、2021年のビットコインの見通しは依然として強い上昇傾向にある」と述べた。彼によると、ビットコインの値動きは「2013年に約55倍、2017年に約15倍の上昇を記録した当時と似た状況にある」という。
マクグローンはさらに、「2021年に過去のパターンが再現されれば、ビットコインの価格は40万ドルに近づくことになる」と述べた。
ビットコインの価格は、2021年の年初に約3万ドルだったが、その後の3カ月間で約2倍に上昇した。マクグローンによると、2021年のビットコインは、2017年や2013年と類似した状況下にあるという。というのも、これらの年はいずれも4年に一度訪れる、ビットコインの新規発行ベースが半減する「半減期」の翌年だったからだ。
「2021年が、2017年や2013年と共通しているのは、半減期の次の年であることであり、ボラティリティも低下している」とマクグローンは述べた。
一方、テスラが最近行った15億ドル相当のビットコインの購入も、投資家から新たな資金を呼びこむことにつながったという。今週発表された別の調査でも、機関投資家やウェルスマネージャーが、ビットコインをポートフォリオに加える企業の増加を期待していることが示された。
ニッケル・デジタル・アセット・マネジメントが実施した調査によると、投資家やマネージャーの81％が今後の2年間で、財務戦略として資金の一部を暗号通貨で保有する企業が増加すると予測したという。
「自動車メーカーのテスラや、ビジネス・インテリジェンス企業のマイクロストラテジー、決済企業のスクエアなど、多くの企業が最近、財務戦略の一環としてビットコインに大規模な資金の割り当てを行っている」と、ニッケル・デジタルCEOのアナトリー・クラチロフは声明で述べた。
「これに加えて、マクロ投資家のポール・チューダー・ジョーンズや、ビル・ミラー、ラフェアー・インベストメント、グッゲンハイム・パートナーズなどの投資家や資産運用会社が、暗号通貨への資産の割り当てを発表したことも、ビットコインに対する大きな支持となっている」と、クラチロフは述べている。
