サンフランシスコに拠点を置くスレッドアップは、投資家たちが同社の利益ではなく、若い消費者の間で高まる中古品の需要に注目してくれることを期待している。英調査会社グローバルデータ（GlobalData）によると、成長を続ける中古品市場は2024年までに、現在の2倍を超える640億ドル規模に拡大すると予想されている。
Z世代の消費者の大半は、中古品の購入を不名誉なこととは考えない。実際に40％が、中古の衣類や靴、アクセサリーを購入したことがあるという。この割合は、X世代やブーマー世代のおよそ2倍に当たる。
スレッドアップと競合するファッションリセールアプリのポッシュマーク（Poshmark）、高級ブランドの中古品を扱うリアルリアル（TheRealReal）も、すでに上場を果たしている。
今年1月に上場したポッシュマークの初値は公開価格の2倍を上回り、時価総額は一時、70億ドルを超えた。2019年に上場した高級ブランドの中古品を取り扱うリアルリアルは、現在も上場時の時価総額およそ20億ドルを維持している。
コロナで打撃もユーザーは増加
スレッドアップは2009年の創業以来、顧客にとっての利便性を何より重視するとともに、現場主義に徹してきた。買い取りを希望する顧客には発送用の「クリーンアウト・キット」を提供。顧客はそこに不要になった衣類や靴、アクセアリーなどを入れて発送し、配送料は同社が負担する。
再販する商品の画像の編集や価格設定などにおいては自動化を推進し、コスト削減を実現。昨年は国内4カ所に設けている倉庫で、顧客から送られてきた中古品およそ2470万点を査定し、そのうち約59％を販売した。約1860人の従業員のうち、1600人近くがこれらの倉庫に勤務している。
また、2019年には売り手に買い取り代金を支払うまでのシステムを変更。買い取ったアイテムが同社サイトで購入され、2週間の返品可能期間が経過した後に、送金することとした。
同社の昨年の売上高は、前年比14％増の約1億8600万ドル。前年に記録した同26％の伸びを下回った。新型コロナウイルスのパンデミックの影響により、買い取った製品の処理により時間がかかるようになっているためだという。昨年の純損失は約4800万ドル。前年の約3800万ドルから拡大した。
ただ、同社サイトに月平均6回アクセスするアクティブバイヤー（買い手）は前年比24％増の124万人となっており、これらの人たちは年に3.2件の注文をしているという。アクティブセラーは4％減少したものの、約42万8000人を数える。
スレッドアップは小売業者との提携を進めており、小売最大手のウォルマートのほか、ギャップをはじめとするブランドなど合わせて21社と契約。各社の実店舗やウェブサイトで、自社のユーザーから買い取った中古衣料品を販売している。
共同創業者でもあるジェームズ・ラインハート最高経営責任者（CEO、41）は各社との提携について、顧客基盤の拡大を目指すスレッドアップにとって、今後さらに重要性を増していくものだと述べている。
