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世界保健機関(WHO)が新型コロナウイルス感染症のパンデミックを宣言し、米国中の企業がオフィス閉鎖を強いられてから1年以上がたった。米キャリア情報サイト「グラスドア」によると、米国では今でもほぼ半数(47%)の従業員が、少なくとも部分的に在宅勤務をしている。

ワクチンの製造と供給が進む中、一部の企業は出社再開の具体的な日程を発表。一方で、遠隔勤務の恒久化を決めた企業もある。フリーランス求人情報サイト「アップワーク」は、米国での在宅勤務者人口が2025年までにコロナ流行前比で87%増の約3620万人に達すると予測している。これは、この壮大な遠隔勤務実験が、「ズーム」を日常の一部とした以上の変化をもたらしたことを示している。

以下に、遠隔勤務の1年が労働者に与えた変化を数字で振り返る。

・49分


2020年に増加した1日の平均勤務時間。全米経済研究所(NBER)の報告書より。

・1万1000ドル(約120万円)


雇用主が、従業員1人の勤務時間の半分を遠隔勤務にすることで年間に節約できる金額。米コンサルティング企業グローバル・ワークプレース・アナリティクス(Global Workplace Analytics)がまとめたデータより。

・400%


コロナ危機の始まりから2020年12月までの、写真・照明器具企業ウエストコット(Westcott)のリングライト販売数の増加率。

・40億平方フィート(約3億7000万平方メートル)


米国の上位54都市でのコロナ禍中の空き事務所スペースの合計。不動産サービス企業CBREのデータより。

・33%


米国人が昨年取得しそびれた有給休暇の割合。米旅行業協会(USTA)のデータより。

・42億5000万ドル(約4600億円)


米国のドライクリーニング・洗濯業界での過去1年間の減収額。業界団体ドライクリーニング・アンド・ローンドリー・インスティテュート(DLI)のデータより。

・50万個


2020年にネット家具ショップのオーバーストック(Overstock)が販売したデスクやオフィス用椅子の数。

・108ドル(約1万2000円)


遠隔勤務により生じた食費・光熱費の増加分。クレジットカード情報サイト、クレジットカーズ・ドットコム(CreditCards.com)の調査結果より。

編集=遠藤宗生

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