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気候変動、海洋プラスチック、人口増加、高齢化などの社会課題が顕在化してきた現代。不確実性が高まった世界で、機能商品、素材、ヘルスケアの分野で多岐にわたる事業を手がける三菱ケミカルホールディングス(MCHC)グループは、サステナブルな社会を実現するために企業として何ができるのかを自問自答している。

その答えが、2050年の理想の未来を見据えた「KAITEKI Vision 30」だ。同グループは独自の価値創造力で何を仕かけようとしているのか。

MCHCグループがまず描き出したのは、2050年の理想の社会の姿だった。そこでは、データとデジタル技術がインフラとして活用され、バイオ技術が発達し、イノベーションの連鎖によってあらゆる課題が解決し、人々が幸せに暮らしている。まさに、最適化された循環型社会とSustainable Well-beingが実現した未来だ。



2050年の理想の未来、その地点からバックキャストしてこれから先の10年で同グループが取り組むべきことを示した中長期経営基本戦略、それこそが「KAITEKI Vision 30」である。

化学製品、医薬品、再生医療、産業ガスを事業領域とする4事業会社を傘下にもつMCHCグループとは?


まず説明しておきたいのは、MCHCグループは文字通りのケミカル=化学の範囲に収まらない、多面性とシナジーを併せもった企業体であるということだ。

その内部は、総合化学メーカーとして素材から機能商品まで幅広く扱う「三菱ケミカル」、医薬品を生業とする「田辺三菱製薬」、再生医療など次世代ヘルスケアを実践している「生命科学インスティテュート」、産業ガスを取り扱う「日本酸素ホールディングス」という4事業会社を傘下にもつ複合企業体である。それぞれは専門集団として活躍する一方で、お互いがシナジーを生み出す有機的なつながりをもっている。そのため、一つひとつの企業では不可能だった課題解決や、従来では考えられなかったソリューションの提示をこれまで何度も実現してきた。

例えば、現在取り組んでいるのは、Muse細胞。2010年に、東北大学の出澤真理教授のグループによって発見されたMuse細胞は、体内でさまざまな種類の細胞に分化することができる多能性幹細胞だ。長期に生体内で分化を維持して生存が可能で、腫瘍化のリスクが非常に低く、また、遺伝子の導入や事前に分化誘導したり、外科手術で細胞を移植したりする必要がなく、免疫調整機能をもつためHLA適合や免疫抑制剤の投与なしにドナー由来のMuse細胞を、そのまま静脈内に投与するだけで傷害部位に集積し、傷害臓器に応じた細胞・組織に自発的に分化、そこに生着して組織や臓器を修復するという特徴を有している。生命科学インスティテュートは、Muse細胞の富化培養技術により製剤化したMuse細胞製品(開発コード:CL2020)の開発に取り組んでおり、急性心筋梗塞、脳梗塞などを対象に臨床試験を進め、早期の事業化を目指している。そこに三菱ケミカルは培養のための周辺材料などで協力し、田辺三菱製薬は医薬品開発・製造・販売で培った人材・ノウハウで協力、日本酸素ホールディングスグループの大陽日酸が細胞の凍結保存システムの構築に携わり、シナジーの創出に取り組んでいる。

専門性の高いサイエンスをベースとした各グループ会社が、ひとつのビジョンに向かって邁進する。「KAITEKI Vision 30」はこうした事例を加速させていくために、その道筋を示す役割を担う。

進むべき方向を見出すために、まず理想を実現した社会を考える


「KAITEKI Vision 30」は以下の3つの考え方に基づいている。



2050年の理想の未来からバックキャストすることで浮かび上がってきた、10年先の2030年までに達成すべき世界。では、MHCHグループは、それらをどのように実現していくのだろうか。

「KAITEKI Vision 30」実現へ向けたアクションとは?


社会課題解決型企業として成長を加速させていくために、MCHCグループは、まず事業ポートフォリオの改革に着手することを決めた。

そうなれば、取り組むべき事業の選定から始めなければならない。SDGs、メガトレンドと企業理念、価値基準を照らし合わせ、MCHCグループとして解決に貢献すべき社会課題を特定し、それらを事業領域とした。次に、GHG排出規制やプラスチック循環など事業領域に影響を与える各種規制の動向を勘案しながら、現在から2030年までの市場トレンド、技術進化の動向を分析し、成長事業の候補を絞り込む。この一連のプロセスを経て、選定した成長事業の拡大に向けて、MHCHグループは社会の要請に応える付加価値の高いソリューションを提供するビジネスモデルへの変革を図る。すなわち、コト化レベルを向上させることで、問題解決・最適化の範囲を社会システム全体へと広げていくのだ。



こうして、社会課題解決型の事業群に積極的にシフトしていくことで、成長事業の売上収益構成比を現在の約25%から、2030年には70%超へと拡大していくことを目標として定めた。



次に重要なのは、サステナビリティ マネジメントの徹底である。

LCAツールの進化や環境インパクトの削減、サーキュラーエコノミーの推進など、環境・社会のサステナビリティ向上と経営基盤の強化に乗り出す取り組みだ。

執行役常務 経営戦略部門長 Chief Sustainability Officerの池川喜洋は、サステナビリティ マネジメントにおける実践度合いの可視化の重要性に触れこう語る。

「私たちは、製品の原料調達から製品使用後に至るまでのライフサイクル全体における環境負荷を評価するためにLCAツールを活用しています。しかし、バリューチェーン全体でインパクトを客観的に評価できるようにするには、その考え方をさらに進化させる必要があるとも思っています。そこで2019年からは、企業が環境・人・社会に与える影響を金額換算する新たな企業価値算出手法の確立を目的に設立された『Value Balancing Alliance(VBA)』に日本企業として初めて参画、KAITEKI価値(企業価値)算出の高度化を図っています」



最後は人事制度・組織改革である。

MCHCグループでは、従業員一人ひとりの達成感や働きがいを軸とした「人と働き方に関わる改革」に着手している。「個の尊重」「柔軟性」「市場価値や成果に沿った報酬・処遇」を重視し、多様性、流動性、専門性を包含した、許容力の大きな人事制度への改革を目指し、グローバルマネジメントシステムの深化にも取り組んで行くという。

上記を整理すると、①事業ポートフォリオ改革 ②サステナビリティ マネジメントの徹底 ③人・働き方に関わる制度・組織改革が取り組むべき施策ということになる。

MCHCグループが未来に向けて始めていること


ここでMCHCグループが手がけている興味深い取り組みを紹介していこう。

【人工光合成】
すでに各メディアで取り上げられて周知となっている、二酸化炭素を資源として活用する「新・炭素社会」へのアクション。これこそが真のカーボンリサイクルだ。

【水素ステーション】
太陽光発電による再生可能エネルギーを利用した水素製造から供給までを一貫設計したオンサイト型CO2フリー水素充填システムを開発。ゼロエミッション水素社会の実現に貢献する仕組み。

【マテリアルリサイクル・ケミカルリサイクル】
プラスチック循環社会の実現に向けて、マテリアルリサイクルしやすい製品設計、リサイクル企業との提携による廃プラ回収システムの構築や、廃プラスチックを石油精製・石油化学の原料として再生利用するケミカルリサイクルに取り組んでいる。

【医療進化】

ワクチン事業など予防医療や、プレジションメディシン、Muse細胞を用いた再生医療など、医療進化に貢献する事業を展開。

サイエンスをベースに大きくジャンルを横断する動きは、他社が追随しようとしてもそう簡単にできるものではない。しかも、そのシナジーはまだ始まったばかりだ。今後は、グループ内だけでなく、社外とのコラボレーションも積極的に進め、シナジーの輪を広げていく。社会課題の解決に向け、イノベーションを通じたソリューションを提供し、経済価値・社会価値を得るという三位一体のプロセスを継続的に回していくことで、その取り組みはさらに強化されていくに違いない。

30年後の未来を見据えている。若い世代、これから生まれてくる世代の幸福を願う


以上が「KAITEKI Vision 30」の概略である。MCHCグループの取り組みは、歴史を引き継ぐ後の世代の幸福に直結しているアクションだ。目先の利益を追う時代はもはやアウト・オブ・デートなのかもしれない。

未来の社会で生き残る企業にとって社会課題は水と空気のようなものとなる。そんな可能性を感じさせるMCHCグループの「KAITEKI Vision 30」。その目標は、関わるすべてのステークホルダーの幸福を願っている。



▶三菱ケミカルホールディングス

▶ブランドサイト「KAITEKI Future Lab.」

Promoted by 三菱ケミカルホールディングスグループ 文=清水りょういち 編集=高城昭夫

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