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配当株は面白みがない、と長らく軽んじられてきたが、見落とされがちな掘り出し物も多い。市場を上回るパフォーマンスという点では、(ここ最近は無配当の巨大テック企業が台頭していることもあって)印象が薄くなっているが、歴史を振り返れば、その実績は十分だ。

配当株を見極める良い方法のひとつは、S&P500配当貴族と呼ばれるリストに注目することだ。S&P500全体の平均配当利回りは1.57%、10年国債の利回りは最近1.5%に上昇したが、配当貴族の利回りは2.14%を示している(配当貴族を扱う上場投資信託(ETF)である、プロシェアーズS&P500配当貴族ETFの値による)。

つまり、市場の成績を上回る結果を継続的に得たいなら、堅実な配当を指向する戦略は理にかなっているのだ(市場の成績を上回る結果を継続的に得られるということは、その上場企業が配当金を継続して払い、その額を増やしていく上で十分な現金を確実に保有していることと同義だ)。この戦略のひとつが、プロシェアーズの商品のようなETFを利用することだ。

また、貴族リストを利用して、個別銘柄をピンポイントで指定し、リスト全体より高い配当を得ることもできる。たとえば、資産運用会社フランクリン・リソーシズ(Franklin Resources)の利回りは4%、バイオ医薬品企業アッヴィは4.8%、素材メーカーの3Mは3.3%だ。

配当貴族の一員である石油大手エクソンモービルは、6.3%という潤沢な利回りで配当金を支払っている。同社は2020年に赤字に転落したため、この水準を維持できるか疑問視する声もあるが、石油価格は上昇傾向にあるので、こうした懸念はおそらく杞憂に終わるだろう。

配当指向戦略にはもうひとつ、独自の配当優良リストを選定している資産管理会社を見つけるという方法もある。たとえば、機関投資家向けの運用会社であるコニング(Conning)は、利率が確定している債券(fixed-income)という視点から配当株を選別している。つまり、キャッシュフローの持続性を評価するかたちで銘柄の信用分析を行っているのだ(結局、配当金の支払いにとって重要なのは、こうした持続性だ)。

コニングは、公益事業会社は除外している。規制があるため、配当金を簡単には引き上げられないからだ。不動産投資信託(REIT)も除外しているが、こちらも配当金の引き上げに制限があるためだ。REITは利益の95%を投資家に分配することが義務付けられており、「これでは配当金を上げる余地はあまりない」と、コニングの株式戦略担当ディレクターであるドン・タウンズウィック(Don Townswick)は説明する。

コニングのプログラムは、過去10年間で13.67%のリターンを上げており、MSCI USA高配当利回り指数を1.38ポイント上回っている。

翻訳=的場知之/ガリレオ

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