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投資銀行大手のゴールドマン・サックスが、暗号資産(仮想通貨)の先物取引を再開しようとしている。同社は2018年に同様の取り組みを進めていたがその後、撤退していた。ゴールドマンが再びこの分野に参入することは、ここ最近のビットコイン価格の急騰を受けて、機関投資家の関心が高まっていることを示している。

ゴールドマンは今月下旬に、同行の顧客のためにビットコイン先物取引を開始する模様だ。このニュースは3月1日にロイターが最初に報じたが、その後、事情に詳しい人物がフォーブスの取材に事実であると認めた。同社のユニットは、外国為替市場や商品市場で一般的なノンデリバラブル・フォワード(NDF)の取り扱いも開始するとされている。

ゴールドマンの暗号資産デスクは、同社のグローバル・マーケッツ部門の一部として運営され、顧客に代わって取引を行うマーケット・メーカーとしての役割を果たすが、暗号資産そのものを積極的に売買する訳ではないという。

機関投資家の参入が相次いたことや、インフレ懸念の高まりを受けて、ビットコインの価格は今年に入り最高値を更新したが、今もボラティリティが激しい状況が続いている。

ビジネス分析会社のマイクロストラテジーは先週、新たにビットコインに10億ドルを投資すると発表し、その約1週間前には、モルガン・スタンレーの投資子会社で1500億ドル(約16兆円)を運用するカウンターポイント・グローバルが、ビットコインをポートフォリオに加えることを検討しているとブルームバーグが報じていた。

シティバンクのアナリストは3月1日のレポートで、ビットコインが今後、広範囲に普及するか投機の手段で終わるかの「転換点」 にあると述べ、国際貿易通貨になる可能性を示唆した。

ニッケル・デジタル・アセット・マネジメントCEOのアナトリー・クラチロフは1日のメモで、「ビットコインが確立された資産クラスとして、受け入れられつつあることに疑いの余地はない」と述べた。「パンデミックによる危機が、ビットコインの受け入れを加速しており、投資家はインフレや通貨価値の下落というリスクから、ポートフォリオを守ろうとしている」と彼は続けた。

編集=上田裕資

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