コロナ危機が始まってからは多くの人が在宅勤務や自宅学習、コンピューターを通じた人付き合いを行うようになった。結婚式のような重大な人生のイベントは延期され、新型コロナウイルス感染症は家族計画にも影響を与えているようだ。
しかし、この影響は人々が予想していたものではない。研究からは、コロナ危機により生じるのはベビーブームではなく「ベビーバスト（出生率の低下）」であると示唆されている。
医療専門家らは、2020年末から2021年は出産する人が相次ぐ可能性を予想したが、第2次世界大戦後とは異なり、人々は世界がもう少し安定するまで妊娠を先延ばししているようだ。
米シンクタンクのブルッキングス研究所は昨年6月、米国の出生者数は2019年より約30万～50万件減ると予測した。これは、米国で新型コロナウイルスを原因とした規制が実施されてからわずか数カ月後のデータだ。研究者らは、学校や託児所の閉鎖や在宅勤務のプレッシャーを考慮に入れた上で、出生者数が30万件減少するとの自分たちの概算は正確なものだと考えていると述べた。
生まれる子どもの数の減少は、多くの人が2020年のコロナ危機の結果生じると予想していたこととは正反対だ。パートナーと自宅でより長い時間を一緒に過ごすことは、家族計画を加速させるのにぴったりな状況に思える。しかし、新型コロナウイルス感染症の流行により雇用の安全が脅かされ、健康面の不安もあり、政府からは病院に立ち入らないことを奨励されている。こうした状況で、人々は子どもを持つことについて考え直したようだ。
ブルッキングス研究所の概算は、他の調査でも裏付けられている。メリーランド大学の社会学者・人口統計学者フィリップ・コーエンは、コロナ禍を通して家族計画の変化を観察してきた。コーエンは、最近は出生率の低下だけでなく、インターネット上で妊娠やセックスに関する話題を検索している人も減少していることを発見した。
