フォードとグーグルは6年間の契約を締結し、マスタング、F-150、リンカーンといった未来のフォード車にネットワーク接続の時代をもたらす計画だ。さらにこの提携は、フォードのビジネスモデルを活性化するものでもある。ソフトウェアが、まさに世界を支配しようとしているのだ。
投資家は、グーグルの親会社であるアルファベットの株を買うべきだろう。
大手自動車会社と大手ソフトウェア会社との全面的な提携は、当初から決まっていたことではなかった。大手自動車各社は長年にわたり、ソフトウェア開発に巨額の資金を注ぎこんできたからだ。しかしたいていの場合、そうしてできあがったものは、印象の薄いインフォテインメント・システムや、暖房やエアコンを操作する不格好なタッチ・インターフェースにすぎなかった。ユーザー体験はひどいもので、大昔のiPhoneやアンドロイドと比べても見劣りした。
統合が本格的に始まったのは、2年前のことだ。シボレーから起亜（kia）までのあらゆる自動車において、アドオンとして「アップル・カープレイ」と「アンドロイド・オート」が登場し始めた。
これは正しい方向へ進む一歩だったが、大手テック系ソフトウェア・プラットフォームを組みこむだけでは、より大きな問題を解決することはできなかった。自動車は、大規模なネットワークに本当の意味で接続していたわけではなく、ビジネス全体を強化するための完全な方法ではなかったのだ。
アルファベットとの契約は、フォード幹部がついに、テスラやNIO（上海蔚来汽車）といった先進的な自動車メーカーの車に対抗するための計画を同社が持っていなかった、と認めたことを意味する。
ポイントは、接続性と、それがもたらすデータの解析だ。
フォードの経営幹部は2月1日、グーグルとの契約を、同社の110億ドルという大規模なリストラ計画と結びつけた。フォード幹部の狙いは、内燃機関から電気自動車への移行が始まるのにあわせて、各事業を効率化することにある。
そうした移行では必然的に、新工場や設備の一新、システム開発のための資金を確保する必要が生じる。今回の提携により、このシステム開発についてはグーグルが担うことが明らかになった。
カリフォルニア州マウンテンビューを拠点とするグーグルは、2023年から、フォード製自動車にグーグルマップ、グーグルアシスタント、アンドロイドを提供することになる。さらに、無線でのソフトウェア更新や、予知保全システムに対応する接続インフラの開発も支援する。そうした付加価値機能は、テスラ車では一般的なものだ。さらにグーグルは、人工知能（AI）により、フォードのサプライチェーンや製造の効率化も支援する。
