Pregnant Then Screwedのさらなる調査では、自宅と仕事の両面で負担が増したこと、母親の72%は託児施設の問題を理由に勤務時間を減らさざるを得なかったことがわかった。また、一時帰休した母親の65%が、その理由として託児施設の不足を挙げていた。
母親の81%は、託児施設が利用できなければ仕事ができないと回答したが、51%は託児施設が利用できないと回答している。家で子どもに学校の課題をさせながら、一方で自分は生産性を落とさずに働かなければならないというプレッシャーは、計り知れないものとなっている。
Pregnant Then Screwedの創設者ジョエリ・ブレアリー（Joeli Brearley）は、人材管理ニュースサイト「People Management」に対して、「迫りくる不況では、男性より女性のほうが失業する可能性が高くなる。なおかつ、ワーキングマザーの4分の1は、柔軟な働き方をすることを職場から認めてもらえていない」と述べた。
「そのため、女性は子どもがいると必然的に、無給休暇や病気休暇を取得したり、一時帰休を選択したりせざるを得ない状況に追い込まれている。ワーキングマザーが自分の将来的なキャリアについて前向きになれないのも無理はない」
パンデミックのなかでの仕事の不安定性は、大きな不安の原因になっている。企業が雇用の維持に四苦八苦しているため、多くの人が賃金をカットされたり、希望退職に応じたりしている。
こうしたマイナスの影響は、誰にも平等に及んでいるわけではない。全米女性司法支援センター（National Women’s Law Center）によると、米国では2020年12月に14万人の雇用が削減されたが、そのすべてが女性の仕事だった。
削減された雇用数のうち、女性が占める割合は111%となる。それは、15万6000人の雇用が失われた一方で、男性の雇用は1万6000人増加したからだ。格差拡大は、別の研究でも浮き彫りになった。黒人ならびにラテン系の女性の雇用が減少し、白人女性の雇用が増加したことが明らかになったのだ。これらは純増減数だが、全体として女性の雇用が失われていることが明確になっている。
Pregnant Then Screwedの調査では、自営業の女性も仕事で困難に直面しており、それが健康にも影響を与えていた。
自営業の女性の74%は、託児施設が利用しにくくなったことで予想収入が減ったと述べた。また解雇された人のうち、託児施設の不足が解雇の大きな要因だったに違いないと答えた割合は46%に上っている。
このように、失業の不安と家事負担の増加によって、ワーキングマザーがロックダウンの悪影響の矢面に立たされていることを研究は示唆している。
