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中国「独身の日」には、オンラインショッピングが大いに盛り上がった(Photo credit should read Feature China/Barcroft Media via Getty Images)

2020年は異例づくめの1年だったが、2021年は大胆に探求される年になるかもしれない。新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のワクチン接種が進み、ペースダウンさせられてきた経済成長が速やかに拡大すればその可能性はある。

アジア地域における2020年の売上は1.5%減と予測されていたが、2021年には6%成長し、2019年の水準まで持ち直すと期待されている。アジアの急速な回復と輸出需要の伸びが、南アジアにおける国内総生産(GDP)の継続的成長を支え、そこに、2020年11月に15カ国が署名した「地域的な包括的経済連携協定(RCEP)」という追い風が吹く。以下で紹介する、2021年のアジア小売業界をめぐる5つのトレンド及び予測とともに、アジア全域の明るい見通しは達成される見込みだ。

1. M&Aが相次ぐ


ロックダウンが実施されたことで、倒産寸前の企業は増える一方だ。反面、力のある企業やコングロマリットにとっては、将来的な利益を見込んでそうした企業をすくい上げ、自社の事業ポートフォリオを拡大できるという魅力的な見通しが生まれる。

仏高級品大手LVMHが、傘下の英シャツブランド「ピンクシャツメーカー(Pink Shirtmaker)」を閉店して手放すことになったが、複数の紳士服チェーンを展開する中国のトリニティ・グループ(Trinity Group)などライバル企業にとってはちょうどいい買いものだろう。

従って、進化を遂げる業界と、様変わりした消費者行動という課題に取り組めるよう、M&Aがさらに進むと見られる。国内での運営を目的にして競争力の弱い企業が買収されるか、あるいは、戦略的な合併が進むと見られるのだ。

2. 無人店舗の復活


中国では2018年に無人店舗が次々と登場したが、商業的にはあまり成功せず、拡大時と同様の速さで縮小する結果となった。

アマゾンが2020年半ばからスマートショッピングカート「Amazon Dash Cart」の試験導入を開始し、再び主導権を握る一方で、アジアでは、複数の小売企業が無人テクノロジーに改めて力を入れ始めている。たとえば、韓国の携帯電話会社最大手SKテレコムが無人サービスの提供を計画しているほか、日本では宅配ロボットの実証試験が行われている。

パンデミックによって、キャッシュレス決済の利用とソーシャルディスタンスの確保が推奨されるなか、無人店舗テクノロジーも、5Gネットワークの拡大とともに発達しており、買い物自動化の普及を後押ししている。シリコンバレーのスタートアップ「AiFi」は、無人店舗の試験営業をヨーロッパや中国などで実施して成功。2021年にはさらに330店舗のオープンを目指している。

翻訳=遠藤康子/ガリレオ

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