挑戦する人と挑戦する企業をつなぐ、Forbes JAPAN 初の採用ブランディング

寺戸洋平(写真左)・石井里沙(右)

あらゆるステークホルダーの感情に配慮しながら、時には泥臭い仕事も繰り返す。そして、お客様の課題と徹底的に向き合う。

これがアクセンチュアのコンサルタントの実態であり、ポリシーだ。論理的なプレゼン資料を作り、提案して終了では本気で変革を起こせないからだ。

今回の主人公は、財務・経営管理領域のコンサルタントとして企業価値最大化を追求する寺戸洋平と、石井里沙。二人は主に金融領域で全社変革に向けてCxOに伴走する。

彼らが考えるコンサルタントに必要な素養とは一体。アクセンチュアのカルチャー、そして見据えるビジョンも含めて話を聞いた。

徹底的に、考え抜く。徹底的に、顧客の変革に寄り添う


情報を整理して美しく資料に落とし込むスキル、論理的に相手を説得するプレゼン力......こうした素養はコンサルタントに欠かせない。しかし、それだけでは不十分であると二人はいう。

「当社で活躍するコンサルタントは、お客様のことを調べ尽くしている。『なぜそこまで知っているんですか』とお客様から言われることも。特にアンテナを張っている人は、お客様の課題に気づく力も突出している。

例えば、以前顧客との打ち合わせの後、同席した先輩社員から『先ほどお客様が仰っていた点だけど、アクセンチュアが最近リリースしたサービスで解決できそうだよね』と言われることがあって。知識だけで乗り切ろうとすると、こういった発想にはつながりません」(寺戸)

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「私たちの仕事は、構想や戦略を描いて経営層に提案して終わりではありません。現場の方々と対話を重ね、課題を言語化することはもちろん、どう運用すればいいかマニュアルを作成して、導入後の支援をすることもあります。本来エンドユーザーとなる部門の現場担当者が担う役割を巻き取ることもあり、『泥臭い足元の業務までやってくれるんですね。いい意味で御社のイメージにギャップがあります』と感謝していただくことも多いんですよ」(石井)

起点となるCxOの意思決定から携わり、仕掛ける


CxOの参謀として日々努力を積み重ねる二人だが、経営戦略を描き、企業価値を最大化するプロジェクトも手がけている。例えば、大手保険会社リスク管理プロジェクトに石井が参加した際の話。

金融機関にとって適切なリスク管理は欠かせない。しかし、当時顧客側ではアナログにデータを収集しリスク予測のシナリオを計測していた。

そこで石井らは、従来は予測困難であったリスクを計測するプロセス・システムの導入を実施。リスク管理にかかる工数は圧倒的に削減され、リスクの見える化にも成功した。

「お客様の経営陣はみなさん明確な課題意識を持っています。しかし、何をどうしていいかわからず困惑していることも多いです。そのような時に、私たちが意思決定に必要な情報を提供していくケースもあります」(石井)

「既に稼働しているプロジェクトの途中から入る仕事の進め方ではなく、案件の起点となるCxOの意思決定から私たちは支援しています。重要なプロジェクトの決定から実行まで支援するため、経営に関わる情報を隅々まで把握する必要があります。『なぜこのプロジェクトが始まり、必要なのか』理解した上で案件に関わることができる点は、当社ならではだと思います」(寺戸)

顧客が重要な意思決定をするためには、通常今あるコンサルタントは数ヶ月にもわたる膨大なヒアリングとリサーチが必要になる。しかし、アクセンチュアにはグローバルなネットワークと圧倒的な実績がある。提供できる情報の引き出しが桁違いであるゆえ、スピード感を持って顧客の意思決定を支援できるのだ。

彼らが戦略から適切な支援ができる理由はこれだけではない。損得勘定を抜きにした「助け合い」で顧客の要望に応えているのだ。

「例えば、『これについて調べてほしい』とお客様からリサーチを頼まれたとします。『この分野について自分は無知なので、誰か力を貸してくれませんか』と社内のオンラインツールで協力者を募ると、その分野に詳しい人が助けてくれます。『自分の仕事でなくてもクライアントの要望に応えたい』、そんな気持ちが一人ひとりの行動に現れている社風が、僕は好きです」(寺戸)

企業に変革が迫られる今こそ、真価が問われる


二人が経営層の参謀として活躍できる背景には、アクセンチュアの豊富なアセットがあることは事実だ。しかし、冒頭触れたとおりコンサルタント本人の努力がなければ、企業のリソースが活かされることはない。寺戸や石井は、いかにして現在のキャリアを築いてきたのか。

「1社目では、金融系システム子会社で金利デリバティブシステムのバック部門の開発を担当していました。同社での最後の方は、グループ会社や海外拠点へのシステム展開や、合併に伴う相手行デリバティブシステムの機能・データ移行など、貴重な経験をさせてもらいました。

次第に自分で仕事を作るというか、提案的なこともやりたいと思うようになり、転職に至りました。アクセンチュアに決めた理由は、お会いした方々に対して『自分もこうなりたいな』と感じたからです」(寺戸)

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一方、石井も寺戸と同じく金融領域でシステムエンジニアとしてキャリアをスタートしている。

「私も1社目は、金融系システム子会社に入社しました。当時、主に担当していたのは会計領域。システムエンジニアとしてERPパッケージの導入開発支援をしていました。基本構想策定など上流から保守まで一連のフェーズを経験しましたが、あるタイミングを境に開発に戻ることに。

そこで『以前のようにコンサルにも関わりたい』と思い外資系コンサルティグファームをいくつか受け、一番前のめり感のあったアクセンチュアへの転職を決めました」(石井)

長年金融領域の変革を推進してきた、寺戸と石井。昨今、コロナ禍や少子高齢化などの背景もあり、多くの日本企業であらゆる業務のデジタル化が喫緊の課題となっている。

こうした状況も踏まえ、二人はどんな未来を描いているのだろうか。

「多くの日本企業が変革に迫られている今、私たちの真価が問われると思っています。デジタルによる企業の変革こそ私たちコンサルタントの役目。多くの企業が変革の必要性に気づいているからこそ、知見や経験を活かした提言を通じて、お客様の変革をさらに加速させたいと思っています」(石井)

「人口が減ることで日本企業の人材獲得競争は益々激化していくでしょう。しかし、優秀な人材に選ばれる土壌づくりに向けて、僕らが支援できることも多いはず。アクセンチュアのブランドに恥じない仕事をすることは当然ですが、日本の未来を担う覚悟で、今後も邁進したいと思います」(寺戸)

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