ただ、こうした超保守層の大多数は今もツイッターやフェイスブックを使用し続けており、自分たちがパーラー上に集結していると宣言した場所は別のSNS上だった。トランプ支持者らのおかげでパーラーのユーザー数は100万人以上増え、アプリのダウンロード数でもトップに躍進。ウィキペディアにも「ドナルド・トランプ支持者、保守派、陰謀論者、右派過激派に大きなユーザー基盤を持つ」と記載されるようになった。
パーラーは2018年、保守派の富豪レベッカ・マーサーの出資を受けて立ち上げられた。マーサーはブライトバート・ニュースなどの極右サイトや選挙コンサルティング会社ケンブリッジ・アナリティカなどへ投資してきた人物だ。
パーラーはユーザーに対し「言論の自由」を保証し、制限を一切受けずに発言できる場を提供することをうたっている。創業者によると、パーラーは「検閲のないオープンなコミュニティーの場」であり、「ニューヨークの街角で話せることはパーラー上でも話せる」としている。
ただもちろん、この主張は誤りだ。パーラーは、データ収集をめぐるスキャンダルで倒産したケンブリッジ・アナリティカと同じ人物から資金提供を受けているのみならず、介入も検閲もしないとのうたい文句はまやかしであり、実際にはかなり積極的に検閲を行なっている。パーラーはアカウントを削除したり、多数の表現や画像の投稿を禁止したりしており、利用規定はもはやフェイスブックやツイッターよりも厳しい水準にある。
唯一の例外がヘイトスピーチで、パーラー上ではヘイト投稿がまん延している。さらに、とんでもない陰謀論が飛び交うSNSにふさわしく、突飛な疑いが掛けられることも多い。例えば、パーラーの所有者は右翼の目の敵となっているジョージ・ソロスであるとフォックスニュースが報じたという誤情報も拡散した。
極めつきは、ポルノ問題だ。パーラーでは、「#keepamericasexy（アメリカをセクシーなままに）」や「#sexytrumpgirl（セクシートランプガール）」といったハッシュタグを使ったポルノ広告の投稿が横行している。
考えれば分かることだが、ルールなしのSNSを立ち上げても、問題のある人々が集まるだけだ。パーラーの創業者や出資者の経歴を見ても、同サイトが特定の層にアピールし、その層の内部での「エコーチェンバー」を増幅させることを狙っているのは明らかだ。パーラーのポリシーは「検閲をしない」ではなく「同意できない意見は検閲する」であり、他のSNSと何ら変わりはない。
