頂点からどん底へ 2020年、キャリアが失墜した大物7人

ルディ・ジュリアーニ(Photo by Drew Angerer/Getty Images)

Zoom会議での「恥ずかしい露出」による解雇や、人種差別問題による辞任など、2020年にキャリアを派手に終わらせることになった実業家やメデァア関係者ら7人を紹介する。

グレッグ・グラスマン


フィットネスジム運営企業クロスフィットを創業したグラスマンは、白人警官により殺害された黒人のジョージ・フロイドの死を悲しんではいないと発言していたことがバズフィードの入手したズーム会議の録音により発覚し、今年6月に辞任した。同じ会議ではさらに、フロイドが資金洗浄組織のメンバーだったという根拠のない陰謀論に言及し、人種差別と警察の暴力は制度的な問題ではないとの見解も示していた。

グラスマンはバズフィードの報道の前日にも、ツイッターへの投稿でフロイドの死を軽視するようなコメントをし、これに反発したアスリートらがクロスフィットとの関係を解消。グラスマンはすぐに「人種差別ではなかったが、間違いだった」として謝罪していた。

だがグラスマンの辞任後も騒動は収まらず、1週間後には今度は米紙ニューヨーク・タイムズが、クロスフィット社内でのセクハラや性差別のまん延を告発する記事を掲載。こうした企業風土はグラスマンが助長していたとされたが、本人は同社広報を通じてそれを否定した。

グラスマンは数日後、クロスフィットを元オラクル幹部でコロラド州ボルダーのクロスフィットジム所有者のエリック・ロザに売却。クロスフィットはその後、企業文化・インクルージョン(包摂性)担当責任者を任命し、多様性・平等・インクルージョン委員会の設立を発表するなどの取り組みを進めている。

ルディ・ジュリアーニ


ジュリアーニはかつて、マフィアと金融業界の手綱を締める腕利きの検察官として知られ、ニューヨーク市長時代には2001年の同時多発テロへの対応を評価されて「アメリカの市長」と呼ばれた。だが、ドナルド・トランプ大統領の顧問弁護士となってからは、大小さまざまな失態を繰り返した。

米財務省は9月、今年の米大統領選に介入を試みたとして、ウクライナのアンドレイ・デルカッチ議員に制裁を科した。昨年デルカッチと面会していたジュリアーニは、彼がロシアと共謀関係にあったことは知らなかったと弁明した。
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翻訳・編集=遠藤宗生

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