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2020年特有の不透明要素も


ただし、歴史的に見ればこれらのトレンドがこれまでリターンをもたらしてきたとはいえ、任意の年に、この効果による株価上昇が起きる保証はない。株式市場で儲けている投資家も、10年のうち4年は損をしている。

また、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)およびこの感染症への対応が経済に与える影響に関して、現状はかなりの不透明感が漂っている。それを考えると、新型コロナウイルスやその他の事象に関する良い、あるいは悪いニュースに、季節要因が埋もれてしまう可能性は大いにある。

すでに割高水準にある株価


さらに、市場の評価は、現時点で割高水準だ。現在の株価は、インフレ調整後1株あたり利益(PER)の10年移動平均値であるシラーPER(Shiller PER)で見ると33倍に達している。これは、2000年代のドットコムバブル期以外では例を見ない、高い数値だ。ちなみに、シラーPERの長期的な平均値は16倍前後だ。

こうした状況は、長期的なリターンという視点で見ると危険なサインだ。それでも、こうした株価についての傾向が実際に現れるまでには数年を要する可能性もある。また、低いインフレ率と低金利が、株式の高値を支えるとの見方もある。確かに、こうした環境が長く続くのであれば、この見方はあたっているのかもしれない。だが残念ながら、過去を見る限りそうした事例はない。

というわけで、12月は投資家にうれしい知らせをもたらしてくれる可能性はあるものの、株式市場における月ごとの傾向をさらに調べてみれば、株価上昇を裏付ける証拠がより多く見つかるのは、12月よりもむしろ1月のはずだ。

翻訳=長谷睦/ガリレオ

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