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最先端の経済誌「Forbes JAPAN」の記事紹介


「今まで日本で実現していない世界の最先端のスタジアムが備えるホスピタリティや、スマートスタジアムなど技術を取り入れることは重要です。しかし、そこに集う人たちのことをイメージして、長崎の良さ、Jリーグの良さを表現することも欠かすことのできない視点だと思っています」

週2-3回の約1時間の話し合い、そして2-3週間に1回は約30人に及ぶメンバーでのプロジェクト定例会を実施。さまざまな観点から議論を深めていった。設計会社の意向と運営者のギャップを丁寧に埋めていきました」(岩下)。

新型コロナウイルスが我々の生活様式に大きな変化を与えた。基本設計段階のプロジェクトには大きな影響はなかったというが、3密を避けるためのデザイン変更、オフィスやホテルのICT化、体温測定を行うシステム導入などの話し合いは行われたという。

他の地域にない長崎の強み


地域創生の要素を含むこのプロジェクトでは、長崎にいままでなかったオフィス向けのメガフロアを提供。行政とともに企業誘致を進める。ホームタウンと連携した活用の観点も重要だ。

「被爆地長崎を代表するスポーツクラブとして世界に平和を訴え、長崎らしいイベントやおもてなしをスタジアムで開催する。長崎の文化や歴史に根ざした取り組みとつながりを持てるスタジアムになればと考えています」(高田)

ポルトガルとの交易にはじまり、世界中の貿易品、学問や技術が集まった長崎。ジャパネットたかたが生まれる前から、長崎は情報の発信源だった。異文化を自然に取り入れる懐の深さは、長崎の強みだ。

通販事業で培ってきたマインドをスポーツへ、そして地域創生に。24年の開業を目指し進行中の、郷土愛にあふれるスタジアムシティプロジェクトが、日本最西端で街のシンボルを生み出すことができるのか、期待は高まる。


たかた・はるな◎1977年生まれ。長崎県出身。2001年ソニー入社。05年ジャパネットたかたの人材開発を担う関連会社を設立。18年からV・ファーレン長崎上席執行役員、20年1月に同代表取締役に就任。

文=新川 諒

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