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自分が投資するマネーにも、自らの価値観を反映させたいと考える投資家は増えている。こうした風潮から近年、環境(Environment)、社会(Social)、ガバナンス(Governance)の頭文字を合わせたESGにフォーカスした投資が市民権を得つつある。具体的には、単純にS&P 500の構成銘柄に資金を投じるのではなく、その中でもESGに関して社会に好影響を及ぼしている企業の株を購入しているファンドを保有する、といった投資形態だ。

しかし、複数の研究チームがその評価基準を詳細に調べたところ、選んだESG評価機関によって、投資選択が全く異なったものになる可能性があることが判明した。

評価基準をめぐる混乱


ハーバード大学所属の研究者を含むチームは、「ESGデータについて誰も教えてくれない4つの事柄(Four Things No One Will Tell You About ESG Data)」と題された研究論文で、各企業がESG基準でどのように評価されているかを調査した。その結果は、あまり芳しいものではない。同じ企業であっても、評価を行う機関によって、ESGスコアが全く異なる場合もあることがわかったのだ。評価が異なる原因としては、データの欠落、比較対象の相違、あるいは、単純に解釈の違いなどが挙げられる。

複数の測定方法があるESG指標


例えば、従業員の健康や安全は、一般にESG投資家にとって重要な基準だと考えられている。だが、その開示や測定の方法は1つではない。一例を挙げるなら、命に関わる事故の件数と、労働時間20万時間あたりの負傷率、どちらを検証するのがより望ましいのだろうか? 

従業員の健康や安全を評価する方法は数多く存在するが、測定の方法が違えば、たとえ同じ会社だとしても、下される評価は異なる可能性がある。さらに、異なる会社が異なる基準で判断されると、この問題はさらに複雑化する。

比較対象の問題


比較が行われる企業グループの属性も、評価を大きく左右する。例えば、ある鉱山会社は、同業種の他社と比べると優秀に見え、高いESG評価につながるように見える。だが、他業種を含む全企業で比較した場合は成績は悪く、こちらの比較ではESG評価は低くなると考えられる。ゆえに、どのグループ内で比較するかが重要になる。

同じ会社でも、違うグループの中で比較するとESGスコアが違ってくるかもしれない。測定方法と同様に、この問題に関しても、統一されたアプローチは存在しない。

翻訳=長谷睦/ガリレオ

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