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2020年ブレークスルー賞の式典に出席した山中伸弥教授。夫人の知佳さんと。(2019年11月・カリフォルニア州マウンテンビュー)(Photo by Ian Tuttle/Getty Images for Breakthrough Prize)

最先端の科学研究開発において、避けることのできない課題が研究資金の確保だ。

「研究者が自分の研究を進めるには、国をはじめ公的な機関による公募に応募し、研究費を獲得しなければなりません。その際、仮に資金を獲得できても、公募の条件として研究できる期間が決まっています。そのため、短期間で成果が出なければ、研究全体の継続が難しくなります」(山中伸弥『走り続ける力』28ページ)

世界の研究者は国の競争的資金の獲得に取り組むのはもちろんだが、研究組織の財政の安定化のため寄付を募って基金等を設置するという手法があり、寄付文化の成熟したアメリカでは盛んに活用されている。翻って、日本の基礎研究における資金集めの現状はどうなっているだろうか。そこでは新しい寄付の仕組みづくりが始まっていた。

研究資金集めに奔走する山中教授


ほぼ限りなく増殖し、身体の様々な組織に分化することができるiPS細胞。その発見者で、2012年のノーベル生理学・医学賞を受けた京都大学の山中伸弥教授(58歳)の趣味は「走る」ことだ。

学生時代からスポーツマンだった山中教授は、2011年、40代最後の記念にと四半世紀ぶりにフルマラソンに挑み、完走。その後、すっかりマラソンにハマった山中教授は週に5日、1時間のランニングを自身に課している。そして後述するが、所長を務める京都大学iPS細胞研究所(CiRA)の資金を募るため、各地のマラソン大会にも出場している。

iPS細胞の研究においても、趣味においても、「長距離走」に挑み続ける山中教授だが、その「伴走者」としてこのほど名乗りを挙げたのが、京都府と京都市だ。

山中教授が参加した京都マラソンが縁となって、府と市が、10月28日からクラウドファンディング型のふるさと納税を通じて、CiRAから分離した京都大学iPS細胞研究財団(iPS財団)に寄付できるような仕組みをつくりあげた。

これで一般の人でもたやすくiPS財団への寄付が可能となり、iPS細胞を使った再生医療をリーズナブルな価格で提供できるようにするための研究開発や、企業との連携などの活動を支援できるようになる。

山中教授自らマラソンに参加して寄付を呼びかけ


京都府と京都市の、ふるさと納税によるiPS財団への支援は、2018年2月に行われた京都マラソンで山中教授と西脇隆俊京都府知事が交わした会話がきっかけだったという。

それまでも研究の進展とともに、iPS細胞の研究資金確保のための体制が構築されてきた。

2009年、京都大学iPS細胞研究所(CiRA)の人件費をはじめとする研究資金を安定的に確保するため、京都大学基金「iPS細胞研究基金」が創設された。

さらに、2020年4月には移植治療のためのiPS細胞をストックしておくプロジェクトなどの機能をCiRAから分離する形でiPS財団が新たに活動を開始した。

日本における寄付文化が発展途上であるなか、山中教授は2012年3月に開催された京都マラソンに出場。マラソン完走への挑戦を通じてiPS細胞研究基金への寄付を呼びかけ、1000万円以上の寄付金を集めた。

山中教授のマラソン大会への参加による寄付募集の呼びかけはその後も続き、今年2月の京都マラソンでの西脇知事との会話へとつながっていった。その間、山中教授のマラソンの記録も、4時間3分19秒(2012年の京都マラソン)から、今年2月の京都マラソンでは3時間22分34秒と自己ベストを更新したという。

文=縄田陽介

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