先月も韓国通信大手KTのクヒョンモ代表取締役社長が「コンデCEO」と決めつけられ、炎上した。韓国メディアによれば、経営者としては若手に属する50代半ばのク社長は、社員との意思疎通を図るため、社内の20~30代の若手社員と懇談会を開いた。
「何でも言ってみろ」と言われた社員の一人が「給料が安い」と不満を漏らした。するとク社長は「俺も通信3社の社長のなかでは給料が一番安い。でも、満足だ」と切り捨てた。「俺たちはグーグルやサムスン電子じゃない。同期や友だちとばかり遊ばないで、先輩ともっと意思疎通しろ」とだめを押した。
すると、同社の社員からごうごうたる非難が巻き起こり、「若手の気持ちを理解しないマイウェーな人物」ということで、コンデCEOの烙印を押されたという。
また、最大野党の未来統合党は6月、新しい非常対策委員会（党幹部会）のメンバー9人のうち3人を30代から選んだ。韓国での保守はとかく、権威主義の傾向が強いといわれており、「コンデ保守」というレッテル貼りを気にした対応だという声が上がった。
コンデという言葉自体、昨年くらいから頻繁にメディアでも取り上げられるようになり、コンデを扱った「コンデインターン」というドラマも登場した。最近、さらにこの言葉に関心が集まっている背景のひとつに、新型コロナウイルスの感染拡大があるとされる。
韓国も日本と同様、感染拡大を抑えるため、リモートワークが推奨された。ここで、世代間で異なる対応がみられたという。40代の韓国メディア関係者によれば、ミレニアル世代と呼ばれる1980年代から2000年代にかけて生まれた人々は、リモートワークを忠実に守った。ところが、40代半ばより上の世代では、「会社にいないと存在感を示せない」とばかりに、用もないのに出勤したがる人が相次いだ。そして、出勤した中高年層社員らは、「やっぱり若い奴らはだめだ」と愚痴をこぼしあいながら、社内をうろうろしていた。
