「COVID-19と商業の未来（COVID-19 & The Future of Commerce）」と題したメダリア・ジングル（Medallia Zingle）の調査によると、87%の消費者は、飲食店やその他のブランドに対して、カーブサイドピックアップ（事前注文した商品を店舗の前の路肩などで受け取ること）など、直接来店の必要性を減らすサービスの継続を望んでいることがわかった。
さらに回答者の79%は、事業者が実施している安全衛生の取り組みについて情報を調べてから、その店舗を利用するかどうか判断すると答えた。
また、ほぼ同じ割合（77%）の回答者が、来店するかどうかを決める際、対面接触が必要かどうかを考慮に入れるとした。
「こうした新たなサービスのモデルのなかには、一時的な解決策として考案されたものもあるが、調査結果は、新型コロナウイルスが消費者に与えた影響は長引くことを示している」と、前掲の調査リポートは結論づけている。
「事業者が安全衛生プロトコルを積極的に伝えていれば、その店舗を訪問する可能性が上がる」と答えた回答者は全体の45%にのぼり、さらに39%がこの点を「ある程度重要だ」と答えた。
なお、消費者の45%は、事業者への苦言として、自身が経験したカーブサイドピックアップについて、多少手間取った、またはサービスの質が悪かったと答えた。ただし、残りの55%は「スムーズに運んだ」と回答した。
メダリア・ジングルの調査では、ほかにも以下のような興味深い結果が得られた。
1. シャットダウン（一時閉鎖）措置が始まってから購買習慣が変化したという回答が約半数（54%）にのぼった。具体的な変化としては、直接の店舗訪問を控え、配送やカーブサイドピックアップを利用するようになった。
2. 回答者の4人に1人は、選択肢がない場合や緊急時を除き、配送やカーブサイドピックアップしか利用しなくなっている。購買習慣を何も変えていないとする回答者は21%にとどまった。
3. カーブサイドピックアップや配送を選択する回答者の割合は、Z世代で36%にのぼり、ミレニアル世代の31%を上回った。
調査では、新たな購買習慣の一部は日常に定着する可能性が高いこともわかった。
営業再開後も店舗訪問を最小限に抑えるかという質問に対し、ある程度そうするという回答が全体の45%を占め、38%は「確実に」そうすると答えた。訪問頻度を減らさないとする回答は16%にとどまった。
興味深いことに、コロナ危機以前には、回答者の約78%が「週に3回以上の頻度で店舗を訪れる」と答えていた。現在、この割合は34%にまで落ち込んでいる。
逆に、店舗の訪問頻度が週2回以下と答えた回答者の割合は、コロナ危機以前にはわずか22%だったが、現在は66%に跳ね上がっている。
さらに、消費者は事業者に対し、自分たちの心配ごとに迅速に対処することを望んでいる。
調査では、衛生・安全上の問題について事業者に疑問や懸念を伝えた場合、どれだけ迅速な回答を期待するかも尋ねられた。回答者の約半数（45%）が、24時間以内の回答を望むと答えた。
一方、全体の26%が30分以内、12%が5分以内、17%が即時の回答を期待すると答えたことから、多くの人々はきわめて迅速な対応を求めていることがわかる。
