プルーム(Plume)などの企業は、人工知能(AI)を使った適応型Wi-Fi(使用量の変化にリアルタイムで反応できるWi-Fi)の開発に取り組んでいる。適応型Wi-Fiは、Wi-Fiがどのように利用されているかや、どのような脅威があるのかを綿密に追跡することで、企業や従業員のネットワークを保全できる。

Gmailとマイクロソフト・アウトルックはどちらも、電子メールの暗号化機能を搭載しており、アカウントのパスワードを保護していれば流出の可能性は低い。それでも、大規模な攻撃の標的となる可能性がある大企業は「Tutanota」などのサービスを使うことで、電子メールの通信を最大限守りつつ、問題を回避できる。インスタントメッセージの分野では、安全にメッセージを送信する上で、ワッツアップなどのサービスは鉄板となる。

また、安全な動画コミュニケーションの必要性もかつてなく明確になっている。ハイファイブ(Highfive)やズーム(Zoom)などのサービスは右肩上がりの成長を遂げているが、セキュリティーに関するユーザーの知識はそれに追いついていないかもしれない。

ビデオ会議はパスワードで保護し、リンクは万全のセキュリティーを備えた通信経路のみを通して共有すべきだ。ビデオ会議の普及に伴い、消費者はそのうち、どのソフトが最も安全・安心かを理解するようになるだろうが、それまでには時間がかかるかもしれない。

会社は、できる限り早くサイバーセキュリティーに投資する必要がある。デジタルへの移行は急速に進んでいて、無視することはできない。先手を打つためには、会社の業務の全ての側面を守るソリューションを探すこと。そうすれば、利益となって戻ってくるはずだ。

編集=遠藤宗生

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